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平成29年度は，本研究の目的(4)役割間葛藤へのコーピングの有効性を規定する要因を明らかにすることについて，注意制御機能に焦点を当ててデータ収集および分析を行った。その結果，５つの役割間葛藤へのコーピング（予定の調整，介護負担の軽減，情動焦点型コーピング，私的支援追及，公的支援追及）のうち公的支援追及は，注意制御機能が高い家族介護者においては，ストレス反応に基づく介護―仕事葛藤および行動に基づく介護―仕事葛藤の家族介護者のメンタルヘルスへの悪影響を緩和することが示唆された。また，注意制御機能の認知課題を用いた客観評定と質問紙を用いた主観評定とでは，主観評定においてのみ家族介護者のメンタルヘルス等と有意な関連が見られ，自身の注意制御機能を高く評価している家族介護者ほど，介護負担感，ストレス反応に基づく介護―仕事葛藤，ストレス反応が少なく，身体的QOLが良好であった。
本研究により，(1)わが国における家族介護者が経験する役割間葛藤および同葛藤へのコーピングを測定する尺度が整備され，(2)５つの役割間葛藤（時間に基づく介護―仕事葛藤，ストレス反応に基づく介護―仕事葛藤，行動に基づく介護―仕事葛藤，仕事－介護葛藤，介護・仕事－私生活葛藤）のうち，特にストレス反応に基づく介護―仕事葛藤と介護・仕事－私生活葛藤が家族介護者のメンタルヘルスとの関連が強いこと，(3)役割間葛藤へのコーピングのうち，情動焦点型コーピングは家族介護者のメンタルヘルスの向上に有効であり，(4)注意制御機能の高い家族介護者では，公的支援追及はストレス反応に基づく介護―仕事葛藤および行動に基づく介護―仕事葛藤の家族介護者のメンタルヘルスへの悪影響を緩和することが示唆された。
本研究で得られた知見は，認知症を有する高齢者を働きながら在宅で介護する家族への心理的支援方策を検討するうえでの基礎的資料になると考えられる。
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