|
海岸付近で発生する飛来塩分量（以後，発生飛来塩分量と称す）は，観測地点における波浪条件や海岸地形および風況（風向，風速），さらに標高などの周辺環境に大きく影響されることが知られている。さらに申請者らは，飛来塩分の輸送は構造物による遮蔽効果や構造物高さの影響について，より詳細な検討が必要であるとの検討課題を示している。
そこで前年度は，海岸付近に建設されることが多い火力発電所構内に輸送される飛来塩分の調査を実施し，その飛来塩分輸送状況の検討を行った。また，今回の飛来塩分測定に際し，飛来塩分捕集用薄板モルタル供試体（以後，薄板モルタル供試体と称す）を使用した。測定結果から，海岸および河川からの距離に伴い飛来塩分が減少することや，海岸や河川からの距離が同程度であっても，薄板モルタル供試体の設置環境の違いにより飛来塩分量が異なることを示した。
しかし，飛来塩分は建物による遮蔽効果や海風の吹き上げや巻き込み等にも影響されるため，飛来塩分を測定する火力発電所の数を前年度の3箇所から6箇所に増やし，より詳細な飛来塩分輸送状況の検討を試みた。その結果，湾や内海となっている周辺環境においては，発生する飛来塩分量が少ないため，火力発電所構内へ輸送される飛来塩分量も少ないことが確認された。また，飛来塩分を測定する箇所が直接飛沫の影響を受ける場合は，測定される塩分量は大きくなる傾向を示したため，今後は測定する薄板モルタル供試体の設置場所を検討する必要がある。
今後の課題として，飛来塩分量と風況データの観測を継続するとともに，飛来塩分量の要因や周辺環境を数値化し，提案している飛来塩分輸送推定式に組み込むことで，推定値の精度向上を図る。なお数値化に関しては，現在までに蓄積された膨大な観測結果を用いてニューラルネットワークやファジィ理論等の人工知能を応用した飛来塩分環境評価システムの構築を行う。
|
