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東京電力福島第一原子力発電所事故後、生活環境における放射能（ストロンチウム-90（90Sr）、放射性セシウム（134Cs、137Cs))等が注目され、多くの研究機関等で様々な調査が行われている。これらの放射性核種のうち、α線及びβ線放出核種の濃度を測定するためには、大量の酸溶液を用いた有機物分解が必要であり、化学設備の腐食及び環境への影響、分析作業者への負担が問題となっている。
そこで本研究では、酸溶液の代わりに圧力及び温度を制御することで有機物の分解が可能である「超臨界水（若しくは亜臨界水）」を用いることで、放射能分析の効率化及び酸廃液量の削減を目指した。
平成27年度より、土壌試料を対象として、酸溶液の代わりに超臨界水を用いた有機物分解の検討を行ってきた。また平成28年度からは、灰化又は乾燥させた海藻試料について、回分式反応器を用いて反応条件（反応温度、反応時間等）を変化させて、全有機炭素量変化等から有機物分解の適用可能性を検討した。また、反応後の溶液試料においては、ストロンチウムやウラン等の元素の濃度についても測定を行い、存在状況の調査してきた。
これらの結果、土壌試料においては、既に灰化した試料を用いたため、有機物分解の有効性は確認できなかったが、灰化した海藻試料については、有機物は、高い温度、長い反応時間でより分解された。一方で反応後のストロンチウム及びウランについては、その大半が、反応後溶液中に抽出されず、試料中に残存する結果であった。
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