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未熟児網膜症は本邦の小児の失明原因の第一位(40%)であり、近年、症例数の増加や重症化が社会問題となっている。未熟児網膜症の本態は、網膜における病的な血管新生であるが、その病態は未だ不明な点が多く、現在の治療法は重篤な合併症を伴うという欠点がある。申請者らはこれまでに、細胞のエネルギーセンサーと呼ばれるAMP活性化プロテインキナーゼ(以下AMPK)の活性化が、他の眼疾患において血管新生を抑制する効果があることを明らかにしてきた。そこで本研究では、未熟児網膜症の病態におけるAMPKの役割を解析する。そして、AMPKの活性を制御する事で未熟児網膜症の発症や進行を阻止する事が出来るかどうかを明らかにし、未熟児網膜症の新たな治療法開発の基盤となる研究を行う。昨年までに、動物の眼球組織を用いたAMPKの研究の技術的な難しさが明らかになり、網膜を構成する細胞の一つである網膜色素上皮細胞に着目して研究を行う方針とした。使用した細胞はARPE-19とiPS由来網膜色素上皮細胞の2種類で、低酸素環境での培養による、細胞内タンパクの発現変化を検討した。使用する細胞の問題点として、ARPE-19における上皮間葉移行の影響の問題、iPS由来網膜色素上皮細胞については、iPS細胞からの分化に半年を要するという点が明らかになった。そこで、本年は胎児由来の初代培養網膜色素上皮細胞を新たに入手し低酸素環境が細胞のタンパク発現に及ぼす影響について検討した。
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