研究課題/領域番号 |
15K20690
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研究機関 | 日本赤十字広島看護大学 |
研究代表者 |
堂本 司 日本赤十字広島看護大学, 看護学部, 助教 (80707084)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 地域包括ケア |
研究実績の概要 |
本研究の目的は「退院支援スタッフが、面接または電話による患者の退院後のフォローをすることで、患者の退院後の不安・困り事に与える効果を明らかにする」ことであり、退院後の患者へのフォローを介入とした調査に向けて、今年度の後半から、介入調査を開始する計画であった。 調査予定の施設との話し合いを進め、現場での現状や課題を取り込み、退院後の患者に関わる地域スタッフへのフォローを介入とし、その介入による効果を、退院後の患者の不安・困り事で評価することとした。 そのため、退院後の患者のフォローに向けた病院と地域との連携に関するシステムについて、国内の文献を検索し、文献レビューを行った。その成果として、3月15日に19th EAFONS(第19回東アジア看護学研究者フォーラム)にてポスター発表を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
調査協力先と介入内容を決定する段階で、当初は退院調整スタッフが、患者へ直接フォローする計画であったが、この介入内容を、退院調整スタッフが日々の業務と併用していくことが、実際に困難であった。研究終了後も、フォローアップ体制のシステムとして、継続し導入していくことが難しいと判断せざるを得なくなった。そのため、システムとして導入可能である患者のフォローに直接関わる連携先の地域スタッフへと、介入内容のフォロー先のみを変更したりと、フォローアップのためのシステム構築に、時間を要した。
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今後の研究の推進方策 |
今後、調査先と申請代表者の所属先の倫理審査委員会で承認を得て、次年度後半には調査を開始する。
研究計画の変更点は、急性期病院の退院調整スタッフが、患者の退院後に介護支援専門員に対して電話にてフォローを行い、患者・家族の退院後の不安・困りごとについて、介入群(40名)と対照群(40名)のデータを2群間で比較し、分析する。 フォロー期間は、在宅療養生活が安定する3ヶ月間とし、患者・家族へは、退院後1週間と3ヶ月の2回質問紙調査を実施する。またプロセス評価として、フォロー対象とした介護支援専門員への面接調査を実施する。
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次年度使用額が生じた理由 |
初年度の後半より調査開始予定であったため、患者・家族への質問紙調査への費用を予定していたが、介入内容となるシステムの構築に時間を要し、次年度からの調査開始となるため、使用額が生じた。
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次年度使用額の使用計画 |
調査開始するまでに、研究計画の最終確認のためのフィールド先への訪問を実施する。調査開始後は、患者への調査説明や、研究打ち合わせのために調査先の施設への訪問を実施する。患者・家族へのアンケート調査のための印刷費、郵送費と謝礼費として支出する。
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