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2015 年度 実施状況報告書

ラオスにおける母乳育児自己効力感向上プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 15K20729
研究機関東京大学

研究代表者

名西 恵子 (大塚恵子)  東京大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (40570304)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード母乳育児 / 自己効力感 / 赤ちゃんにやさしい病院 / ラオス
研究実績の概要

母乳育児は母子の健康にとって最適である。しかし、ラオスでは母乳で育てられている6か月未満児は26%に過ぎず、高い乳児死亡率の一因となっている。WHO/Unicefの推奨する授乳ケアを行う「赤ちゃんにやさしい病院」では、母親の母乳育児児効力感を高めることで母乳率が有意に上昇することが示されている。ラオスの首都近郊では、9割の女性が「赤ちゃんにやさしい病院」の認定を受けた病院で出産している。それにもかかわらず、母乳率改善は乏しい。そこで、本研究の最終目的は、ラオスの都市部において母乳育児自己効力感を高めることで母乳率を改善する介入を開発することである。
平成27年度は、母乳育児自己効力感を測定するためのラオス語の尺度作成を計画した。文献レビューおよびキーインフォーマントインタビューを行い首都および首都近郊での母乳育児の現状を把握した。また、母乳育児自己効力感尺度の原案を用いて、産後2日から14週までの女性10人にインタビューを行った。それら結果、「赤ちゃんにやさしい病院」においても祖父母ら家族による人工乳の持ち込みが一般的になされていること、出産後、母乳育児をほとんど試みないうちに退院することが多いこと、母乳不足感や早期の職場復帰意などが母乳育児継続の妨げとなっていることがわかった。英語圏や日本で使われている尺度原案は、ラオスの女性にはわかりにくい部分が多く、大幅な改良が必要となった。
あわせて研究に協力できる病院への交渉を勧めた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

当初、平成27年度中にラオス語版の母乳育児自己効力感尺度を完成させ、さらに母乳育児自己効力感を向上させるプログラムの作成を行う予定であった。しかし、ラオスでの調査にあたってのカウンターパートの選定に時間がかかったため、尺度の完成および介入プログラムの作成までにはいたらなかった。最終的に、ラオス保健省のNational Institute of Public Healthがカウンターパートとなり、母乳育児の現状把握および母乳育児自己効力感尺度開発のための情報収集を行うことができた。

今後の研究の推進方策

今年度は、27年度に収集した情報を元にラオス語版母乳育児自己効力感尺度の作成と介入プログラムの作成および実施を行う。当初の計画では、尺度の予測妥当性の検証のため100人の女性を対象とした縦断研究を実施する予定であったが、遅れが生じているため、予測妥当性の検証は介入研究で集めるデータを用いて行うこととする。

次年度使用額が生じた理由

当初の計画では、昨年度にラオス語版母乳育児自己効力感尺度の予測妥当性の検証を行うため、100人の授乳中の女性を対象とした縦断研究を行う予定であったが調査が予定通り進まなかったため、次年度使用額が生じた。

次年度使用額の使用計画

翌年度分として請求した助成金と合わせ、今年度は、尺度のラオス語への翻訳および逆翻訳、倫理審査、調査票の作成、調査にあたるリサーチアシスタントへの謝金、研究打ち合わせのための現地への渡航に助成金を使用する予定である。

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公開日: 2017-01-06  

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