| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，高等学校における特別支援教育を推進の一環として，発達障害（傾向）のある生徒に関わる教職員を対象とした研修プログラムの開発を試みることであった。ADHD，LDの知識度尺度についても開発したが，研究協力校におけるニーズ，教師が対応に苦慮している生徒の実態の観点から特に発達障害のなかの自閉スペクトラム症（ASD）に焦点をあて研究を遂行した。ASDは，高等教育機関における相談数が最も多く（佐藤・徳永，2006），精神的健康状態との関連が報告されている（論文投稿中）。そのため，高等学校における特別支援教育の推進は喫緊の課題である。これまでの特別支援教育に関する研修効果を検討した研究（例えば，Probst & Leppert, 2008; Jones & Chornis-Tuscano, 2008）においては，研修によって操作される教師の知識の程度（知識度）を測定するために用いられている尺度の精度に課題があるほか，発達障害（傾向）のある生徒についての変化については検討されていないという課題が残されていた。
本研究では十分な精度をもつ尺度を開発し，研修によって増加した教師のASD知識度とASD生徒に対する適切な配慮や支援方法の案出との関係について，縦断的に検討した。支援方法に関しては，発達障害支援でも有効性が示されている応用行動分析（ABA）を研修内容に採用し，ABA知識度の変化も併せて測定した。その結果，教師のASDおよびABA知識度の増加によって，ASD生徒への適切な配慮やABAに基づく支援方法を案出するには，知識度の確実な増加が不可欠であることが示された。また，教師の知識度が高まり，適切な支援方法が案出された担任のクラスに在籍していたASD生徒の精神的健康状態の改善が認められ，教師がもつ知識度の促進がASD生徒への有益な支援につながることが示唆された（論文投稿中）。
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