|
近年の日本では、ウォーキングに加えて、トレイルランニング、マウンテンバイク、サバイバルゲーム等の新たな林地利用が普及した結果、利用主体間の対立が加速し、林地・山道の地権者や行政管理部門、自然保護団体等における自然保護面や安全管理面の懸念が大きくなっている。この課題解決を目指して、トレイルランナーやマウンテンバイカーが、持続的な自然資源管理や山村地域の活性化を積極的に担う動きが生まれている。一方、海外では、利用者組織の発展や、林地・山道へのアクセスに関する法的権利・義務の確立等を通じて、多様な利用を効果的に調整する仕組みが整備されており、日本でもそうした制度的基盤の確立が求められている。
|
