• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2007 年度 実績報告書

点付きリーマン面のモジュライ空間と共形場理論

研究課題

研究課題/領域番号 16340007
研究機関大阪大学

研究代表者

永友 清和  大阪大学, 大学院・情報科学研究科, 准教授 (90172543)

研究分担者 金子 昌信  九州大学, 大学院・数理学研究院, 教授 (70202017)
松村 昭孝  大阪大学, 大学院・情報科学研究科, 教授 (60115938)
宮本 雅彦  筑波大学, 理工学群数学系, 教授 (30125356)
古閑 義之  福井大学, 工学研究科, 准教授 (20338429)
山根 宏之  大阪大学, 大学院・情報科学研究科, 准教授 (10230517)
キーワード共形場理論 / 点付きリーマン面 / モジュライ空間 / モジュラーなテンソル圏
研究概要

当該研究改題においては点付きリーマン面上で共形場理論を構成した。点付きリーマン面が与えられたとき,頂点作用素代数から座標変換則をもつカレントLie代数を構成し,それを用いて,余不変量の空間をリーマン面上の層として構成した。Zhuの有限性条件のもとではファイバーに現れるstalkは有限次元である。すなわち,連接層が構成された事になる。さらにこの連接層は,頂点作用素代数のVirasoro元に由来する平坦接続をもつので局所自由層,つまり,ベクトル束になる。考察する頂点作用素代数がrational,つまり,完全可約である場合には,指定した点が4点以上のリーマン面の余不変量の次元を射影空間に3点を与えた余不変量の空間の次元で表現する因子化の定理を得た。
一方,Zhuの条件をみたすが完全可約でない頂点作用素代数の研究を行った。その典型例がW代数であり,現在,その性質を集中的に研究している。W代数は完全可約でないのでその既約表現以外に,indecomposableな表現をもつ。この表現は具体的に構成され射影加群であると予想される。射影性が証明されれば,すべてのExt群が計算され表現論が本質的に理解されたことになる。W代数は2以上の自然数をパラメータpとするが,p=2のときその表現の圏は,restricted quantum group Uq (sl(2))q=iの表現の圏と圏同値である事が知られている。本研究で,この事実に注目して結び目の不変量を構成した。この成果が得られた背景には,restricted quantum groupの表現の圏がribbon圏であることがある。

  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] On ordinary primes for modular forms and the theta operator with M. Kaneko2007

    • 著者名/発表者名
      M, Chida
    • 雑誌名

      Proc. Amer. Math. Soc. 135

      ページ: 1001,1005

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Large-time Behavior of Solutions to an Initial-boundary Value problem on the Half Line for Scalar Viscous Conservation Law with A. Matsumura2007

    • 著者名/発表者名
      I. Hashimoto
    • 雑誌名

      Met. Appl. Anal. 14

      ページ: 45,60

    • 査読あり
  • [雑誌論文] Representations of a Z/3Z-quantum group2007

    • 著者名/発表者名
      H. Yamane
    • 雑誌名

      Publ. RIMS, Kyoto Univ. 43

      ページ: 75,93

    • 査読あり
  • [学会発表] 単独粘性保存則に対する半直線上のある初期値境界値問題について,橋本伊都子との共同講演2007

    • 著者名/発表者名
      松村昭孝
    • 学会等名
      日本数学会
    • 発表場所
      東北大学
    • 年月日
      2007-09-23
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より

URL: 

公開日: 2010-02-04   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi