| 研究課題/領域番号 |
16390636
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| 研究機関 | 東京医科歯科大学 |
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研究代表者 |
千葉 由美 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 助手 (10313256)
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| 研究分担者 |
山脇 正永 東京医科歯科大学, 医学部附属病院, 助教授 (30302855)
植松 宏 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (80100957)
森田 定雄 東京医科歯科大学, 医学部附属病院, 助教授 (20202426)
田高 悦子 東京大学, 大学院医学系研究科, 講師 (30333727)
戸原 玄 東京医科歯科大学, 歯学部附属病院, 助手 (00396954)
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| キーワード | 摂食・嚥下障害 / 包括的医療・看護 / 標準化 / 臨床評価 / 安全性 / 基準作成 / 介入プロトコール / VF(Videofluorography) |
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| 研究概要 |
包括的な医療・看護体制整備のために、摂食・嚥下障害患者を有する対象者把握を目的として、全国に設置(調査時)されている病院(入院患者)、長期療養施設(介護保険福祉施設、介護老人保健施設)、訪問看護事業所の看護関係管理者に対し、郵送法による質問紙調査を実施した。回収数は、順に約1060、840、680件で全体の1割程度の回収率となっていたが、把握された摂食・嚥下障害のある利用者数は、順に約27830名、12760名、5900名となっており、全収容数の約16%〜20%が摂食・嚥下障害を発生している状況で、機関の間で差がみられた。また、摂食・嚥下障害の臨床所見である発熱は約13%〜22%、むせは61%〜84%、誤嚥性肺炎の診断がついている者(調査時)は約4%〜10%であった。栄養摂取法については、無調整経口摂取が11%〜13%、調整食経口摂取が43%〜67%、経管栄養と経口摂取併用が4%〜11%、経管栄養のみは19%〜37%で、無調整経口摂取以外の方法において機関の間で差が見られた。特に病院の転帰先となりうる長期療養施設と訪問看護事業所の状況比較では、訪問看護事業所の方が経管栄養法(経口の併用者を含む)を実施している割合が高く、発熱の有症状者が多くなっていた。重症化している利用者を訪問看護事業所で受け入れているといった違いも予測されるため、両機関についてはさらに細部の比較検討の必要性が示唆された。また、病院においては、診療科や患者の疾患分布などにみられる各科の特徴をさらに分析する必要がある。回答を得た管理者については、全体の約9割が利用者への専門的な介入を希望しているが、55%〜63%は介入方法がわからず研修を希望しているといった結果であった。以上の点をふまえ、さらに介入調査を実施する予定である。
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