| 研究課題/領域番号 |
16500470
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
戸村 成男 国立大学法人筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (60100955)
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| 研究分担者 |
奥野 純子 国立大学法人筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 講師 (50360342)
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| キーワード | 在宅復帰 / 介護老人保健施設 / 入所者の在宅復帰への意向 / 家族の在宅への受け入れ意向 / 施設内身体活動 |
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| 研究概要 |
介護保険施設への入所希望者は増加しているにもかかわらず、在宅復帰率は年々低下している。身体精神活動の低下は、高齢者の場合、容易に廃用症候群を引き起こし介護が必要になる。施設入所者の身体活動は制限されており、施設入所者の身体活動と在宅復帰との関連を検討することは意義がある。施設内における限られた一定時間のリハビリだけでは効果は期待できず、1日の身体活動時間を増加させる工夫が重要であると考えられる。しかしながら、在宅復帰に影響する要因を、施設内での身体活動の面から検討した研究はほとんど見当たらない。
本研究は、在宅復帰へ影響する要因を老人介護保健施設(老健施設)へ入所中の高齢者の特性や日常生活、また、家族の特性や介護負担感・家族の在宅への受け入れの意向などから検討し、介護保険施設の在宅復帰へのあり方の指針作成へ提言することを目的とした。
平成16年度は、目標である約100名弱の老健施設在所者のデータを収集し、在所者の在宅復帰への意向とその家族の在宅への受け入れの意向などを調査することができた。調査期間中、在宅へ復帰する高齢者は1名のみで在宅復帰への割合が非常に低かった。家族の意向が在宅復帰へ影響することがうかがえたため、在宅復帰への要因を家族の受け入れ意向から検討した。その結果、「問題行動が1個以上ある場合」、「他の家族の協力がない場合」、「介護度が入所時より悪化している場合」、「施設での身体活動が低く昼間ベッドで寝て過ごしている時間が長い場合」、「介護者の介護保険制度の知識があまりない場合」に家族の在宅への受け入れの意向が困難になっていた。今後、さらに、在宅復帰率の高い施設の情報を収集し在宅復帰への影響要因を検討する予定である。
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