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1978年から2004年の間では、個別財務諸表と同様に、連結財務諸表のbottom line(利益、株主資本)の価値関連性が線形的に増加、あるいは、減少しているという証拠は得られなかった。株式リターンと連結財務諸表の利益と株主資本簿価の関連性は、おおむね10%(自由度調整済決定係数)である。
2000年から2004年の期間では、新会計制度で開示されているダーティサープラス項目のうち、「土地再評価差額金」は株価と弱い関連性が認められるが、「その他有価証券評価差額金」の関連性は一時的である。新会計制度では、為替換算調整勘定は、平均して、株価と負の関連性がある。ただし、1978年以降では、為替換算調整勘定は平均的には株式リターンと関連していない。
その他包括利益の増分はそれ自体、当期の株式リターンと関連していない。ただし、その内訳項目の増分情報は、株価とのプラス、あるいはマイナスに関連する。株価に関連する業績情報として、異なる内容をもっている。
利益をキャッシュフロー部分(利益からアクルーアルを控除した額)とアクルーアル部分に分解する。1965-2004年の40年間では、個別財務諸表の利益のアクルーアル部分は、平均して、キャッシュフロー部分に比べて、過大に評価されている。その意味で、利益のアクルーアル部分の品質(信頼性)は低い。次に、総アクルーアルを3区分、運転資本増分、正味非流動営業資産増分、正味金融資産増分に分解する。これらの増分情報は、キャッシュフロー部分に比較していずれも過大に評価されている。
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