研究課題
基盤研究(C)
本研究の目的は、教師の怒りが子どもの不適応行動に及ぼす影響について検討することであった。まず、教師の怒り水準を客観的に測定できるようにするために、日本の公立小学校に勤務している392名の教師と公立中学校に勤務している257名の教師を対象にして、「児童生徒の言動」、「同僚や保護者の言動」、「仕事の多忙さ」という3つの下位尺度から成る「教師怒り尺度」を開発した。そして、その「教師怒り尺度」を用いて、小学校教師の怒り水準はより女性の方が高いこと、中学校教師においては年齢が上がるにつれて怒り水準が徐々に上昇すること、怒り水準の高い教師ほど心身の不調を強く感じていることなどがわかった。そして、日本の教師649名とデンマークの教師222名の怒り水準を比較したところ、日本の教師の方がデンマークの教師よりもカッとなりやすい傾向の強いことが明らかになった。併せて、「相談」、「児童生徒への攻撃」、「リラックス」、「抑圧」、「家族への攻撃」、「自力問題解決」という6つの下位尺度から成る「教師怒り対処尺度」を開発し、怒り水準が上昇すればするほど児童生徒や家族への攻撃行動が起こりやすくなることも明らかにした。次に、生徒197名(6クラス)及びそのクラス担任を対象にして、担任の怒り傾向の違いが子どもの不適応行動に及ぼす影響について分析するために、クラスごとに時系列的調査を実施した。本研究では子どもの不適応行動傾向を測定するために、新たに「非行傾向」、「うつ傾向」、「キレやすさ傾向」、「友人不信傾向」、「疲労傾向」という5つの下位尺度、計20項目から成る「不適応傾向予測診断尺度」を開発し、1学期の間3回にわたり、同一被験者に対して本尺度を実施した。なお、本尺度実施に当たっては、担任教師のタイプを「怒り水準」(低-高)と、「怒り対処行動」(抑圧-発散)という視点から4つのタイプに分類し、4つの異なった担任タイプごとに、そのクラスにおける子どもの不適応行動傾向の時間的変化について細かく見ていった。その結果、担任教師の怒り水準が相対的に高いということは、怒り対処行動様式の違いに関わらず、生徒の不適応行動を高める大きな要因になっていることがわかった。また、怒り感情を内に抑える傾向の強い担任教師のクラスの生徒は時間が経つにつれて担任不信感や不満足感を抱きやすくなるのに対して、怒り感情を外に発散する傾向の強い担任教師のクラスではいじめが頻発するようになることが明らかにされた。
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