研究課題
基盤研究(C)
日本人学校および補習授業校の実態調査と児童・生徒や家庭科教師を対象にした質問紙調査という二つの方法により研究を展開した。1.2004年10月、ヨーロッパに設置されているロンドン日本人学校とパリ日本人学校を、2006年1月、上海日本人学校を、2006年9月、フィリピンのマニラ日本人学校を、2006年10月アメリカのニューヨーク日本人学校を訪問し、家庭科の授業を参観した。各学校には、家庭科の施設・設備や家庭科の指導に特徴がみられた。授業の中で異文化理解や現地理解の指導が展開されていた。2.2006年10月、アメリカのセントラルケンタッキー日本人補習校を訪問し、施設見学とともに児童・生徒を対象に家庭生活や家庭科観に関する調査を実施した。補習授業校の児童・生徒の家庭科に対する認識は低かった。教科として学習していないことも要因であることが明らかとなった。3.2004年10〜12月に、6校の小・中学校の帰国および一般児童・生徒を対象に家庭生活や家庭科観に関する調査を実施した。帰国児童・生徒の生活に対する意識や態度が一般の児童・生徒とは異なることなど、各対象者の特質が明らかになった。4.2006年7〜9月にかけて、帰国児童・生徒を指導している家庭科教師を対象に家庭科指導の現状を調査した。指導する際、半数の教師が帰国の児童・生徒を意識していた。関心や理解度は一般の児童・生徒と変わらないと認識していた。5.2006年6〜9月にかけて、日本人学校の家庭科の教育環境について調査し、51校の家庭科教師から回答を得、家庭科教育の現状に関する資料を収集した。家庭科担当教師は、自己の専門性や授業時間数の減少を問題点としてとらえていた。また、現地生活をふまえた家庭科の教材を工夫していた。収集した資料をもとに年間指導計画のデータベースを構築中である。
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すべて 雑誌論文 (8件)
東京学芸大学紀要総合教育科学系 58集
ページ: 361-369
ページ: 371-377
Bulletin of Tokyo Gakugei University 58
東京学芸大学紀要総合教育科学系 57集
ページ: 351-357
Bulletin of Tokyo Gakugei University 57
大分大学教育福祉科学部研究紀要 26・1
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The Research Bulletin of the Faculty of Education and Welfare Science, Oita University 26・1
