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平成18年度における研究目標は、統合型住宅エネルギーシステムの評価モデルを構築し、次世代省エネルギー基準住宅に適したエネルギーシステムを抽出することにある。
新しい住宅エネルギーソースとして、CO_2冷媒ヒートポンプ給湯システム、1kW級小型ガスエンジン及び燃料電池等の分散型エネルギー源を評価対象に加え、検討を実施した。この場合、これら分散型エネルギー源による発電電力を、普及の著しい電磁調理器に回すケースとそうでないケース(ガス調理器)を設定して解析を行うなど、住宅における設備動向を考慮したシステムシミュレーションを実施し、次世代エネルギー源の適用の有効性を評価している。
開発したシミュレーションモデルの特長は、次の2つの新しい評価軸を持っていることである。
1)燃料電池に代表されるような次世代の分散型発電エネルギー源を評価できるようにプログラム化したこと、2)調理器具を電磁調理器とするかガス器具とするかなどの需要の組み替えや、暖房熱源と給湯熱源を共通化し1台で済ませるなど、いわゆる統合型のエネルギーシステムを評価できるようにプログラム化したこと。
次世代エネルギー源としては、1)1kW級燃料電池、2)1kW級小型ガスエンジン、3)3kW級太陽電池、4)CO_2冷媒ヒートポンプ給湯システム、5)高COPヒートポンプ冷暖房システム、の5種類を取り上げ、北陸の次世代省エネルギー基準以上の熱性能を有する住宅に適した統合型エネルギーシステムを提案した。
なお、本年度の研究成果については、日本建築学会・環境系論文集に投稿中である。
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