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高齢者の居住の場が、老人ホームなどの施設から住宅へと変化してきていることは評価されるが、虚弱な高齢者が自宅に継続的に住み続けるためには、居住地における生活支援サービスが必要になる。このような地域の生活支援サービスを付設した住宅形態として、高齢者向け優良賃貸住宅を対象にとりあげた。全国的な郵送調査を実施して概要を把握し、居住者が互助を行い、運営主体が積極的なサービスを行う共用空間の使用実態を、現地における観察調査により採取した。これらのデータを分析・考察し、居住者にとって望ましい住宅形態とサービスの方向を検討した。
全国で供給されている高齢者向け優良賃貸住宅の実態を分析した結果、事例当たりの供給戸数は様々であり、住戸規模は広いものと狭いものに二極化していること、平面構成も様々であることがみられた。需要に対応している側面はあるが、原則性を持った効率的な供給が求められる。また、併設施設では、集会室を持たない事例が供給されている問題も指摘したが、福祉・生活サービス施設を併設するものも多く、今後の方向性を示していた。
共用空間を確保している実態から類型化を行い、各タイプの典型事例に対して行った使用実態調査から、共用空間の数が多く、分散的に配置されているタイプほど活発に利用され、運営主体がアクティビティを提供するなど、積極的に関わるほど使用される頻度が高い、という効果が分かった。
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