| 研究課題/領域番号 |
16590518
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 金沢医科大学 |
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研究代表者 |
石崎 昌夫 金沢医科大学, 医学部, 助教授 (10184516)
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| 研究分担者 |
中川 秀昭 金沢医科大学, 医学部, 教授 (00097437)
本多 隆文 金沢医科大学, 医学部, 講師 (60097441)
山田 裕一 金沢医科大学, 医学部, 教授 (70158228)
武藤 孝司 独協医科大学, 医学部, 教授 (30209986)
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| 研究期間 (年度) |
2004 – 2005
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| キーワード | 職業性ストレス / 経済的評価 / 医療費 / 欠勤 |
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| 研究概要 |
ある製品製造事業場の労働者において、2002年度に行った職業性ストレス調査に参加した正社員のうち、55歳以下(19-55歳)で且つ観察期間が30日以上の男性3975人女性2155人を対象とした。職業性ストレス別の欠勤状況から労働損失を、診療報酬明細書から疾病医療費を算出し職業性ストレスの経済的影響を検討した。
職業性ストレス評価はJob Content QuestionnaireとEffort-reward Imbalance Questionnaireを使用した。仕事自由度、仕事要求度、職場サポート・ストレイン(自由度÷要求度)の各項目は、それぞれの得点の中央値で2群に区分した。ERIモデルによる得点は堤らが提唱する判定基準で、ハイリスクグループとローリスクグループの2群に分けた。
職業性ストレスと欠勤)
年次休暇、自己都合休み、私傷病による休暇、無断休みを欠勤と定義した。平均観察期間および平均欠勤日数(30日あたり)は、それぞれ男性1200±223日、0.619÷0.292日、女性1257±164、0.825÷0.289日であった。
ライフスタイルならびに職種要因調整後で統計的に有意の差が見られた職業性ストレス項目での欠勤日数差に平均基本給を乗じた結果、仕事自由度が低いと男性約10,100円/30日、女性約10,700円/30日、職場サポートが低いと男性で約8,600円/30日の労働損失が推定された。
職業性ストレスと診療報酬明細書からの医療費)
アンケート回答前1ヶ月間に医療機関受診歴がない者で、その回答1年後までの追跡と最終追跡まで(平均観察月数43.8±1.0)をみた。
統計的に有意であったのは、男性での職場サポートに関してであり、職場サポートが低い群は高い群に比して、総医療費の50%タイル値では約330円/月多いという結果だった。
今回の結果により、職業性ストレス悪化予防が、健康リスク管理の観点ばかりではなく、経済的側面からも有用であることが証明された。
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