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2005 年度 実績報告書

PPARfamilyの新規転写活性型共役因子PDIP-1の生理的機能解析

研究課題

研究課題/領域番号 16590865
研究機関群馬大学

研究代表者

佐藤 哲郎  群馬大学, 医学部, 助手 (40302484)

キーワードPPARγ / PDIPI / 転写共役因子 / alternative splicing / isoform / 脂肪細胞 / マクロファージ / RNA interference
研究概要

ヒトならびにマウスPPARγ-DNA-binding domain-interacting protein1(PDIP1)がPPAR familyの転写活性型共役因子としてin vitroで機能することが平成16年度の研究から判明していたが、本年度は培養細胞を用いて更にその構造ならびに機能解析を進めた。その結果、ヒトPDIP1にはアミノ末端のalternative splicingによりPDIP1αとβという2つのisoformが存在し、RNase protection assayにて、ヒト培養細胞系ではPDIP1βがαに比較してドミナントに発現していることを確認した。HeLa細胞を用いた5'rapid amplification of cDNA end法にてPDIP1 cDNAの5'非翻訳領域の塩基配列を解析した結果、ヒトPDIP1 cDNAは20個のエクソンによってコードされていることが判明した。また、両isoformともにPPARγ、PPARαおよびPPARβ/δのリガンド依存性転写活性化を同様に増強したが、PDIP1αと異なりPDIP1βはandrogen receptorやestrogen receptorの転写活性化を増強しなかった。Small interfering RNAを用いて内因性PDIP1をノックダウンするとPPARγによる転写活性化が有意に減弱したことより、PDIP1はPPARγによる転写活性化に重要な役割を果たす事が確認された。PDIP1 mRNAは3T3-L1脂肪細胞やTHP-1マクロファージ細胞に発現しており、分化の課程を通じてその発現に大きな変化を認めなかったが、このPDIP1発現パターンは脂肪細胞分化に必須の共役因子であるCREB-binding protein(CBP)やThyroid receptor associating protein 220とほぼ同様であった。種々の欠失変異PDIP1を作製し、mammalian one-hybrid assayを用いて内因性の転写活性化ドメインの有無を検討したが、強力な転写活性化ドメインはなく、転写増強作用にはPDIP1の全長が必須であった。また、PDIP1は培養細胞系において、AF2ドメインに結合するCBPやsteroid receptor coactivator 1といったヒストンアセチルトランスフェラーゼ活性を有するcoactivatorと相乗的にPPARγの転写活性化を増強した。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Isolation and characterization of transcriptional cofactor that binds the deoxyribonucleic acid-binding domain of peroxisome proliferator activated receptory.2006

    • 著者名/発表者名
      Tomaru T, et al.
    • 雑誌名

      Endocrinology 147

      ページ: 377-388

  • [雑誌論文] Cross-talk between thyroid hormone receptor and liver X receptor regulatory pathway is revealed in a thyroid hormone resistant mouse model.2006

    • 著者名/発表者名
      Hahimoto K, et al.
    • 雑誌名

      Journal of Biochemistry 281

      ページ: 295-302

  • [雑誌論文] Prolactin secretion in mice with thyrotropin-releasing hormone(TRH)deficiency.2006

    • 著者名/発表者名
      Yamada M, et al.
    • 雑誌名

      Endocrinology Epub Feb16(In press)

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公開日: 2007-04-02   更新日: 2016-04-21  

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