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2006 年度 実績報告書

子宮頚部にneoplasticな病変がないHPV感染者の自然史の解明

研究課題

研究課題/領域番号 16591637
研究機関筑波大学

研究代表者

佐藤 豊実  筑波大学, 大学院人間総合科学研究科, 講師 (80344886)

研究分担者 吉川 裕之  筑波大学, 大学院人間総合科学研究科, 教授 (40158415)
キーワードHumam papillomavirus / 自然史 / 細胞診正常 / 子宮がん検診 / 二次検診
研究概要

目的:子宮頸部HPV感染者が前癌状態である子宮頚部異形成となる割合は明らかではない。この自然史と感染、進展のリスクファクターを解明する事を目的とした。また、アンケートの解析によりHPV感染のリスクを抽出する。また、HPV感染は高いsexual activityがリスクと報じられ、子宮頸部病変発症者が、親近者から奇異の目を向けられる事がある。sexual activityが低い群での感染率を算出し、
対象と方法:文書による同意を得た一般病院受診者を対象とし、子宮頚部細胞診(細胞診)とHPV DNA検査(HPV検査)を同時に施行した。細胞診およびcolposcopeで異常所見がなく、HPV陽性の患者を追跡調査の対象症例とした。HPV検査はL1領域のコンセンサスプライマーを用いたPCR法により行った。初回検査時に性行動を含む生活習慣のアンケート調査を行い、6ヶ月ごとに細胞診とHPV検査を行う事とした。アンケートは1年ごとに生活様式、性行動の変化についても追跡する事とした。
成果:H16-18年度の約2年間で790名の患者に細胞診とHPV検査を同時に施行し、HPV感染未発症者219例を登録した。研究計画では年間登録見込みを80例としていたのでこれを若干下回った。これらの症例を3〜30ヶ月追跡した結果、3例のCIN1と2例のCIN3への進展が組織学的に確認された。今後症例が増え、追跡期間が延びる事で自然史の解明への寄与が期待される。集団検診二次検診へのHPV検査導入について検討した。細胞診陰性3年持続率はHPV関連HPV感染者は31.9%に対し陰性者は85.4%で有意(p<0.01)に高率あった°組織学的非進展3年持続率は関連HPV感染者は92.7%に対し陰性者は100%で高率な傾向があった。集団検診二次検診へのHPV検査導入した場合HPV陰性者ではfollow-up間隔を陽性者より長くする外来管理個別化の可能性が示された。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (1件)

  • [雑誌論文] Do we need a difference strategy for HPV screening and vaccination in East Asia?2006

    • 著者名/発表者名
      Miura S, Satoh T, et al.
    • 雑誌名

      Int J Cancer 119巻11号

      ページ: 2713-2715

URL: 

公開日: 2008-05-08   更新日: 2016-04-21  

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