| 研究分担者 |
叶谷 由佳 山形大学, 医学部, 教授 (80313253)
齋藤 明子 山形大学, 医学部, 助手 (10310179)
大竹 まり子 山形大学, 医学部, 助手 (40333984)
鈴木 育子 山形大学, 医学部, 助教授 (20261703)
藤村 由希子 岩手県立大学, 看護学部, 助手 (90336438)
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| 研究概要 |
平成18年度は,地域における禁煙サポート源として看護職者が機能するために,看護職者よる禁煙支援,防煙支援の実態と関連要因を明らかにすることを目的とする質問紙調査を実施した。Y県内の施設から無作為系統抽出法により55施設を抽出し,所属するすべての保健師,助産師,看護師,准看護師1414名(有効回答率70.5%)を分析対象とした。
対象者の年齢は19歳〜63歳まで,平均36.0(±10.0)歳,女性1313名(92.9%),男性98名(6.9%),主な業務は看護師1137名(80.4%),准看護師131名(9.3%),保健師78名(5.5%),助産師37名(2.6%)。禁煙支援・防煙支援が業務としての位置づけあり407名(28.8%)。禁煙支援・防煙支援の経験あり267名(18.9%)。経験あり群において支援頻度は年1回77名(28.8%),半年1回60名(22.5%)。禁煙支援・防煙支援の困難あり189名(70.8%)。禁煙支援・防煙支援を実施しない理由は,支援すること自体考えたことがない402名(35.0%),支援に自信がない259名(22.6%),禁煙支援・防煙支援を担当していない239名(20.8%)。禁煙支援・防煙支援の講習会参加あり250名(17.7%)。禁煙支援・防煙支援の業務の位置づけと主な業務とは有意に関連した(p<0.0001)。業務の位置づけありは保健師の割合が56.4%と最も高く,看護師・准看護師・看護教員は26.6%,25.2%,23.1%。支援経験と業務の位置づけとは有意に関連した(p<0.0001)。業務の位置づけがある群で支援経験ありは38.3%,位置づけが無い群では11.0%,しかし位置づけがあっても支援経験なしが61.7%を占めた。禁煙支援の自己効力感は100点満点で平均14.4(±12.3)点。
以上の結果から,看護職者は禁煙支援・防煙支援を業務として位置づけられていても実施していない割合が高く,支援の自己効力感が低い点が課題であることが明らかとなった。
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