研究課題/領域番号 |
16592219
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
地域・老年看護学
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研究機関 | 日本赤十字北海道看護大学 |
研究代表者 |
大西 章恵 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (10279432)
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研究分担者 |
近藤 昭代 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 助教授 (10316309)
羽原 美奈子 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 講師 (30279434)
笹原 千穂 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 講師 (20347818)
真渓 淳子 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 助手 (90337113)
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研究期間 (年度) |
2004 – 2006
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キーワード | 行政保健師 / 保健師活動 / 家庭訪問に対する認識 / 影響要因 |
研究概要 |
本研究は、行政保健師の家庭訪問の優先度に関する認識に影響を及ぼす要因を明らかにし、今後の課題を明らかにすることを目的とした。北海道208市町村の保健事業に従事する保健師1178名を対象とし、自記式質問紙調査票を郵送した。610名(51.8%)から回答が得られ、そのうち587名(49.8%)を解析対象とした。行政保健師の活動における家庭訪問の優先度を従属変数とし、保健師個人に関する要因、職場の環境的要因、支援対象者に関する要因の3つの枠組みから導いた要因24項目を独立変数として重回帰分析を行った。その結果、有意な影響要因として12変数が明らかになった。保健師の家庭訪問に関する優先度に一番影響を与えていたのは「訪問数が減少した場合の危機感」で、保健師の訪問数が減少した場合の危機感を感じている保健師ほど保健師活動において家庭訪問の優先度に関する認識は高かった。次いで上位についてあげると「職場全体が訪問を重視する傾向」「訪問をやりがいのある仕事として認識」「必要な対象者への訪問の実施」の順であった。行政保健師が活動において家庭訪問の優先度を高めていくためには、個々の行政保健師が家庭訪問の意味を認識することが大切であり、あわせて、家庭訪問を組織的に取り組むために職場環境を整えていくことの重要性が示唆された。
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