| 研究課題/領域番号 |
16610007
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| 研究機関 | 鳥取大学 |
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研究代表者 |
山下 博樹 国立大学法人鳥取大学, 地域学部, 助教授 (00314568)
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| 研究分担者 |
藤井 正 国立大学法人鳥取大学, 地域学部, 教授 (20165335)
伊藤 悟 国立大学法人金沢大学, 教育学部, 教授 (20176332)
香川 貴志 国立大学法人京都教育大学, 教育学部, 助教授 (70214252)
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| キーワード | 持続可能性 / リバブル・シティ / メルボルン / バンクーバー / アクティビティ・センター / 国際情報交換 / オーストラリア / カナダ |
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| 研究概要 |
本年度の本研究の目的は、リバブル・シティとしての評価が高いオーストラリア・メルボルンにおける公共交通網を基軸とした都市圏整備に関する現地調査を実施することにあった。具体的な研究は以下のように実施された。
1.各研究者によるメルボルンでの研究分担の確認とリバブル・シティ及びメルボルンに関する文献・資料などの共有化を行い、メルボルンでの現地調査での課題を明らかにした。
2,山下、藤井、伊藤は11月に現地調査を実施した。ここでは事前にアポイントメントをとったビクトリア州政府、メルボルン市、ムーニーバーレー市などでの聞き取り調査と資料収集、及び都市圏内各地の視察を行った。香川は12月に現地調査を実施し、メルボルン都市圏における住宅価格変動に関する資料収集及び高級住宅地における近年の住宅地変化に関する実地調査を行った。
3.現地調査の結果、メルボルン都市圏における持続可能な地域への再編策として、州政府が『メルボルン2030』プランを実施しているが、その中でも都市圏各地の核となるアクティビティ・センターの整備が重要視されていた。これは、都心及び郊外核を多機能でコンパクトかつ高密度な市街地に再整備し、それらを公共交通網の中に位置づけ、ネットワーク化することで21世紀の社会経済環境下に対応しうる持続可能性の高い都市圏に再編しようとするものである。その手法として、メルボルン都市圏には旧来より発達していたトラム、郊外電車及びバスなどの公共交通網が、近年のモータリゼーションの進展によって低下傾向にある利用率に歯止めをかけ、また無秩序な郊外開発を規制することで公共交通網を基軸とした地域を実現できるとしている。
4.メルボルンでの取り組みは、公共交通網の発達したわが国大都市圏でも適応可能な手法として大いに参考となることが確認された。また、メルボルンでの研究成果は3月の日本地理学会春季学術大会で報告された。
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