| 研究概要 |
本研究では、本邦におけるアレルギー疾患発症に関わる環境因子の疫学調査と、環境因子のアレルギー疾患発症抑制の機序の解明(基礎研究)から、アレルギー疾患の発症しにくい環境の提言と、アレルギー疾患の発症予防ワクチンの開発のための基礎的検討を行うことを目標とする。
疫学研究:広島市の全小学2年生の保護者を対象として、質問紙法を用いたアレルギー疾患の発症の有無と生育歴、生育環境に関する調査を行った(対象児童数11,163名、有効回答数9,975、有効回答率89.4%)。この成果として、1.本邦でも年長の同胞数はアレルギー疾患の発症に逆相関する(Hygiene Hypothesis)、2.乳幼児期の抗生剤投与はアレルギー疾患発症のリスク要因となる、3.妊娠中の特定の食物の除去はその食物に対するアレルギーを軽減せずかえって増加させる、4.妊娠中のファストフードの摂取はアレルギー疾患増加に関与していない、5.乳児期のBCG接種はその後のアレルギー性鼻炎の発症リスクを低下させることが出来ない、等の疫学的事実を明らかとした。
基礎研究:正常満期産の臍帯血や健常成人末梢血を各種のTLRのligandやBCG(東京株)、現在認可されている各種免疫増強剤(ピシバニール、クレスチン、レンチナン)刺激で誘導される遺伝子群を網羅的に解析した。その結果、各種刺激による臍帯血単核細胞のIFN-gamma産生は健常成人より著しく低く、各種免疫増強剤の中ではビシバニールのみがアレルギーの発症予防に必要な遺伝子群を誘導した。以上の結果から、本邦のBCGはアレルギー発症予防ワクチンとはなり得ないこと、現在認可されている各種免疫増強剤ではピシバニールがregulatory T細胞応答を誘導できる可能性が示唆された。
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