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2006 年度 実績報告書

マイクロ波を用いる高分子化合物の高効率化学分解反応および分解装置の開発

研究課題

研究課題/領域番号 16651043
研究機関崇城大学

研究代表者

池永 和敏  崇城大学, 工学部, 助教授 (70176113)

キーワードマイクロ波加熱 / 廃PETボトル / 塩基性加水分解反応 / 電子レンジ / 廃食油 / 廃FRP / バイオディーゼル油 / メチルエステル化反応
研究概要

当該研究ではマイクロ波加熱を用いたポリエステル類の新しいケミカルリサイクル法及びその装置開発について検討を行ってきた。平成18年度に得られた知見を以下にまとめた。
(1)マイクロ波加熱を用いた廃PETボトルの塩基性加水分解反応における異種プラスチックの影響
キャップやラベルはポリエチレンやポリプロピレン製であるので混在していても分解反応は全く受けずにPETだけが分解される。反応後、分解生成物のテレフタル酸ジナトリウム塩とエチレングリコールは水に溶解するので、異種プラスチックの除去は極めて簡便なろ過操作のみで達成され、その後にポリエチレンやポリプロピレンも分別可能である。すなわち、当該方法を用いるとPETボトルを分別・分解まで完全に実行することが可能である。
(2)マイクロ波加熱を用いた廃PETボトルおよび廃FRPの大量化学分解
μ-Reactor(四国計測工業株式会社製、池永研究室所有)を用いて10-50gスケールの分解反応を検討した。電子レンジよりも精巧に作られているので、予想よりも若干電力を消費することが分かった。しかし、通常加熱の方法に比べると、電力では1/3、反応時間は1/5であることが分かった。
(3)廃食油・食油からのバイオディーゼル油(BDF)の新しい合成法の開発
上記PETとFRPはいずれもエステル結合を持つ化合物であり、本手法を用いると用意に分解することが分かった。食油のBDF化はメタノールを用いるメチルエステル化反応であるので、本手法の応用として検討したところ、リン酸系金属触媒が高い活性を持つことが分かった。特に通常加熱・マイクロ波加熱何れの場合も短時間で良好にBDF化が進行する。

  • 研究成果

    (7件)

すべて 2007 2006 2005

すべて 雑誌論文 (2件) 産業財産権 (5件)

  • [雑誌論文] 廃PETのケミカルリサイクルへのマイク口波加熱の応用2007

    • 著者名/発表者名
      池永和敏
    • 雑誌名

      分離技術 第37巻・第1号

      ページ: 22-27

  • [雑誌論文] 家庭用電子レンジをマイク口波発生器として用いた廃PETのマイクロ波加水分解反応2007

    • 著者名/発表者名
      池永和敏
    • 雑誌名

      崇城大学研究報告 第32巻・第1号

      ページ: 31-36

  • [産業財産権] 不飽和ポリエステル樹脂廃棄物の解重合方法2006

    • 発明者名
      池永和敏
    • 権利者名
      熊本TLO
    • 産業財産権番号
      特願2006-104823
    • 出願年月日
      2006-04-06
  • [産業財産権] 植物油から脂肪酸エステルを製造する方法および該脂肪酸エステルを含むディーゼル燃料2006

    • 発明者名
      池永和敏
    • 権利者名
      熊本TLO
    • 産業財産権番号
      特願2006-228654
    • 出願年月日
      2006-08-25
  • [産業財産権] ポリエステルおよび不飽和ポリエステルの解重合方法、ならぴに当該解重合方法を用いたポリエステルモノマーの回収方法2006

    • 発明者名
      池永和敏
    • 権利者名
      熊本TLO
    • 産業財産権番号
      PCT/JP2006/319534
    • 出願年月日
      2006-09-27
  • [産業財産権] ポリエステルの解重合方法、およぴその方法を用いたポリエステルモノマーの回収方法2005

    • 発明者名
      池永和敏
    • 権利者名
      熊本TLO
    • 公開番号
      特開2006-335856
    • 出願年月日
      2005-06-01
  • [産業財産権] ポリエステルの解重合方法、およびその方法を用いたポリエステルモノマーの回収方法2005

    • 発明者名
      池永和敏
    • 権利者名
      熊本TLO
    • 産業財産権番号
      特願2005-355701
    • 出願年月日
      2005-12-09

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公開日: 2008-05-08   更新日: 2016-04-21  

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