| 研究概要 |
福岡県内の法人立重症心身障害児(者)施設に勤務する職員を調査対象とした観察調査を実施した.調査項目は,1)OWAS法による作業姿勢観察,2)自記式質問紙調査3)フリッカー測定,4)身体活動量測定,である.
のべ15日間の観察調査の結果,16,105サンプル,そのうち作業姿勢が確認されたサンプル数は11,456であった.OWAS法による作業姿勢の分類(AC1〜AC4)において,その割合は57.4%,34.0%,5.1%,3.5%であった.「移動・介助」「環境整備」においてAC4の割合が高く,「トイレ介助」「身だしなみ介助」「環境整備」においてAC3の割合が高いことが示された.自覚症状調べの5つの下位領域について,職員間の反復測定による分散分析を行ったところ,被験者内効果が有意であった領域は「ねむけ感」(p<.005),「不安感」(p<.005),「不快感」(p<.05),「ぼやけ感」(p<.05)であった.被験者間効果はすべての領域で有意であった.全体に始業時の訴え率が高く,また,被験者間の比較では,育成部(ライセンスなし)の訴え率が高い傾向がみられた.同様の分析をJ-SACLの覚醒領域,ストレス領域の各スコアについて行ったところ,ストレス領域において被験者内効果が有意であり(p<.005),被験者間効果においても有意差がみられた(p<.001).
観察調査の結果,AC3・4の割合は著しく高いとはいえないが,AC2の割合が高く,身体的負担の高さが示唆された.間接的な作業よりも介助作業におけるAC3・4の割合が高い傾向が定量的に把握された.また,担当するグループが活動的であるほど,身体活動量が多い傾向がみられた.また,精神的・心理的負担に関しては,自覚症状調べ・J-SACLとも始業時のスコアが悪く,逆N字型,あるいはL字型のパターンを示していた.
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