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「居住空間」とジェンダーとの関係を明らかにするために、名古屋郊外住宅の開発過程とそこに組み込まれたジェンダー関係を検討してきた。その事例の一つとして名古屋市における学級開放活動、トワイライトスクール事業に関する調査を中心に研究を進めた。放課後学級活動であるこの事業は退職した校長が中心となり運営指導者として派遣されている。またアシスタントパートナーとして有償ボランティアが常時子供たちの目の届くところにいる。また伝統芸能や伝承遊び、紙工作等の体験学習の指導を地域スタッフが来校することもある。トワイライトスクールは小学校で実施される活動であるがゆえに、公的事業の色彩が強く、それが保護者と児童の安心感につながっている。それとともに、地域居住者と子供たちとの交流の場として機能し始めている。一方で、従来就労支援として進められてきた学童保育は、こうした学級開放活動の広がりにより運営上困難な状況に追い込まれてきている。トワイライトスクールでは延長保育等の共働き世帯への支援は検討されておらず、地域社会への開放の役割は果たしても、女性の社会進出への支援にはつながっているとはいいがたい。
子供たちにとって、家庭と学校以外の場が地域居住者によって開かれることがこの事業の可能性である。再生産空間として位置づけられてきた地域社会が、生産空間としての機能を地域居住者と子供たちの両者にトワイライトスクールを通じた「居住空間」の形成に寄与することが可能となるのである。
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