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大阪大学の西條辰義教授をはじめとする共同研究者と共に、大阪大学の社会経済研究所で4回の実験を行った。実験では、各実験では24人の被験者をあつめ、ネットワーク外部性がある財の購入について特殊な予約券販売方式有効であるかどうかが検討された。この予約券販売方式を用いた場合、購入によってパレート改善する状況下では、200例中、186例で購入が行われた。このように、予約券販売方式を用いると、予約券購入がシグナリングの役割を果たし、情報の非対称性の問題が解消されて、パレート効率的な状態をえることができることが立証された。一方、予約券販売方式を用いないケースにおいては、理論的予想よりも多くの人が購入している状況が観測された。そこで、予約券販売を行わない場合について、より詳しく観測するために、18年度に追加的な実験の計画している。
理論面では、当初のモデルに修正が加えられて、投稿が行われた。また、連続時間モデルへの拡張であることが分かった。さらに、オークションに似た形式へモデルを発展させる研究、および、その他の調整ゲームへの応用についての研究が開始されている。
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