| 研究概要 |
研究目的・研究実施計画に対応させ、研究によって得られた新たな知見などの成果をわかりやすく記載。
本研究は,インターネットによるメーカー・最終消費者間におけるダイレクト・コミュニケーションの活用により,低コスト・短期間にて,消費者ニーズを反映させる製品開発についての方法論を抽出し,その有効性について実証することを目的としている。
本年度は,製品開発に関するレビューを行い,先鋭的にインターネットを活用した消費者参加型製品開発を実施している首都圏,東海圏,近畿圏に所在する最終消費財メーカーを中心とする企業への訪問面接調査を実施した。調査を通じ,得られた成果は次の3点に集約される。
1.製品開発において,すべての商品に対して,マーケティング・リサーチが実施されているわけではなく,消費者ニーズを考慮しながら,システマチックに製品開発が実施されている事例はむしろ少ない。
2.インターネットを活用した消費者参加型製品開発の導入目的としては,「ダイレクトな消費者ニーズの収集」,「スピード」,「低コスト」,「ロイヤリティの獲得・関係性の構築」が主たるものとなっている。
3.製品開発プロセスヘの消費者の参加については,試作品に対する単なる意識調査にとどまっているものから,アイデア・スクリーニング〜購買後の消費者情報の収集に及んでいるタイプまで存在しており,企業間において大きな相違が見られる。
次年度は,さらなる訪問面接調査を実施し,企業が実践しているインターネットを活用した消費者参加型製品開発の有効性と課題を明確化させ,効果的なインターネットを活用した消費者参加型製品開発についての方法論を抽出する予定である。
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