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(1)新聞記事やwebサイトから、愛知・岐阜・三重県下で地域住民によって主体的に設立・運営されていると見なされる交流の場を231箇所抽出した。このうち、住所が判明した209箇所について2004年7月に運営者に対するアンケート調査を行った。
アンケートの内容は、交流の場の概要、交流の場での活動内容、運営の状況、物理的・空間的特徴に関するものである。
2004箇所中141箇所からの回答を得た(回収率67.5%)。これにより、東海3県下における交流の場の全般的状況を分析した。
この結果は、日本建築学会東海支部研究発表会(2005年2月)で報告した。
(2)上記のアンケートの分析結果を基に、特徴的な交流の場について2つの視点から事例分析を行った。
(1)空き店舗と戸建て住宅を利用している事例各3箇所について、その空間的特性について分析した。具体的には、設立の経緯、立地の特性、建築的な特性から分析をし、戸建て住宅と空き店舗という建築タイプによる交流の場の実態、魅力、課題について共通点と相違点を明らかにした。
(2)設立や運営に対する地域的な支援の状況を分析した。設立者の意思のみに基づいて設立運営されている交流の場と、まちづくり協議会の支援の元で設立運営されている交流の場では、場の性格や運営上の課題に違いがあることを明らかにした。
この2つの研究の成果は研究代表者の指導生の修士論文、卒業論文としてまとめられた。また一部は日本建築学会東海支部研究発表会(2005年2月)で報告した。
(3)全国の先進事例(大阪千里ニュータウン街角広場、多摩ニュータウン福祉亭、京都とねりこの家、東京都江戸川区トポスなど)及び関連事例について、運営者や関係者へのヒアリングを行った。
(4)居場所研究に関連するテーマ研究者との情報・意見交換を、学会や研究会の場で行った。
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