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2004 年度 実績報告書

イオンビームによるナノ空間制御高分子電解質膜の合成と燃料電池膜への応用

研究課題

研究課題/領域番号 16760700
研究機関特殊法人日本原子力研究所

研究代表者

八巻 徹也  特殊法人日本原子力研究所, 材料開発部, 研究員 (10354937)

キーワード燃料電池 / 高分子電解質膜 / プロトン伝導性 / 高速重イオン照射 / 潜在飛跡 / イオン穿孔膜 / 放射線グラフト法 / ナノ構造・空間
研究概要

今年度は、イオンビームの核種やエネルギー、高分子基材の種類などを選択することにより、潜在飛跡や化学エッチング後に得られる穿孔の大きさをナノスケールで制御し、そこへ導電性基を放射線グラフト反応で導入する技術を開発した。
(1)イオン穿孔の形成:ポリフッ化ビニリデン膜に3.5MeV/nの^<129>Xeイオンをフルエンス3.0×10^6〜3.0×10^8ions/cm^2で照射した後、濃度3〜9mol/Lの水酸化カリウム水溶液に浸漬し、800℃で所定時間エッチングすることでイオン穿孔膜を得た。得られた穿孔は、膜断面の走査型電子顕微鏡(SEM)観察と放射線感度Q値の計算から、円柱状貫通孔であることが確認できた。
次に、耐熱性、機械的強度に優れた炭化水素系高分子としてポリパラフェニレンテレフタルアミドに着目し、そのイオン穿孔膜の作製を試みた。40℃、pH=9の次亜塩素酸ナトリウム水溶液でエッチングしたところ、照射核種の質量が増大するにつれてQ値は上昇し、これによりイオン穿孔の形状も漏斗状から円柱状に変わっていくことが明らかになった。
(2)導電性グラフト鎖の導入・結合:イオン穿孔膜にγ線を前照射し、スチレン溶液を孔内に充填後、グラフト重合を行った。その結果、3〜200%のグラフト率が得られたが、膜全体にグラフト鎖が導入されないようにするためには、極めて短い時間で反応を停止しグラフト率を低く制御する必要があることがわかった。グラフト後の穿孔膜のSEM観察から、孔内にポリスチレンが充填されていることが示された。
また、^1H、^<15>N、^<20>Ne、^<40>Ar、^<84>Kr、^<129>Xeを照射し、潜在飛跡内に高密度で形成されたラジカルを開始点にして、スチレンのグラフトを試みた。このようなγ線グラフト重合法と同様の簡便な手順でも、グラフト鎖の導入が可能であることがわかった。

  • 研究成果

    (6件)

すべて 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (5件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] 低湿度環境でも安定作動が可能なフッ素系高分子電解質膜-放射線照射を利用してPEFC向けに開発-2005

    • 著者名/発表者名
      八巻徹也, 浅野雅春, 吉田勝
    • 雑誌名

      工業材料 53・1

      ページ: 63-67

  • [雑誌論文] 放射線による架橋フッ素系高プロトン伝導性高分子膜の開発2005

    • 著者名/発表者名
      八巻徹也, 吉田勝
    • 雑誌名

      燃料電池 4・3

      ページ: 73-78

  • [雑誌論文] Preparation of proton exchange membranes based on crosslinked Polytetrafluoroethylene for fuel cell applications2004

    • 著者名/発表者名
      T.Yamaki et al.
    • 雑誌名

      Polymer 45

      ページ: 6569-6573

  • [雑誌論文] Study of track-etched pores in γ-irradiated PET films2004

    • 著者名/発表者名
      A.Hiroki, T.Yamaki et al.
    • 雑誌名

      JAERI-Review(TIARA Annual Report) 2004-025

      ページ: 136-138

  • [雑誌論文] 燃料電池膜を放射線でつくる2004

    • 著者名/発表者名
      浅野雅春, 八巻徹也, 吉田勝
    • 雑誌名

      放射線と産業 101

      ページ: 75-82

  • [産業財産権] ナノ空間制御高分子イオン交換膜の製造方法

    • 発明者名
      吉田勝, 八巻徹也ら
    • 権利者名
      日本原子力研究所
    • 産業財産権番号
      特許、2004-154109
    • 出願年月日
      heiei

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公開日: 2006-07-12   更新日: 2016-04-21  

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