| 研究概要 |
平成15年度,東北地方の市町村及び県に所属する保健師984名(148施設),A県内小学校養護教諭416名を対象とした郵送による質問紙法を実施した。質問紙が回収された保健師597名(60.7%)養護教諭242名(58.2%)を調査対象とした。
この調査をもとに連携の現状評価についての分析を実施し,両職種が連携をどのように評価しているのかまた,どのような連携体制にあることにより連携を評価しているのかを検討することを目的に,分析を進めた。
連携体制として,(1)役割認識(児童支援・保護者支援・学校協力 22項目)(2)個人の連携姿勢(個人の知識理解・個人特性・個人の問題取り組み・個人間の関係 39項目)(3)組織内の連携体制(組織内体制・組織の余力 22項目)(4)組織間の連携体制(組織間の協力関係・情報の取り扱い)(5)対象同意(保護者・対象者 5項目)の5カテゴリーを設定した。主観的連携評価がこれらのカテゴリーによりどのように規定されるかを検討することで,各専門職が連携を評価していく基準が示されると考える。
この各項目は,連携に関する文献より連携に影響すると考えられる要因を抽出したものを,KJ法の分類手法を参考にし,分類を行った。
分析の結果,保健師は,連携評価が組織内の連携体制項目により規定された。また,養護教諭は,個人の連携姿勢が重要な規定要因となっていた。
保健師と養護教諭がどのような連携体制をもとに連携評価しているかは,双方の視点が異なることが示された。
|
