| 研究課題/領域番号 |
16F16312
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
町村 敬志 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (00173774)
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| 研究分担者 |
KIM EUN-HYE 一橋大学, 大学院社会学研究科, 外国人特別研究員
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| 研究期間 (年度) |
2016-11-07 – 2019-03-31
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| キーワード | 社会学 / オリンピック / 都市開発 / 社会運動 / メガイベント |
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| 研究実績の概要 |
2020年東京オリンピック・パラリンピックは、はたして日本に再生をもたらすのか、それとも日本に将来的な負担をもたらすことになるのか。1960-70年代に日本で展開したイベント主導型都市開発モデルは、その後、ソウル、北京、ジャカルタといったアジア都市の都市開発にも大きな影響を及ぼした。なかでも1964年東京オリンピックはその後の東京の展開にも大きな影響を及ぼした。では、2020年のオリンピック・パラリンピックはどうか。
2017年度は、研究の主要段階として、東京（1964・2020年大会）と札幌（1972年大会）においてそれぞれオリンピック施設跡地利用について関係者からのインタビュー調査および資料収集を行った。また、近年続けて東アジアで開催されるオリンピックをより大局的な視点から相対化するため、ロンドン(2012年大会)、パリ(2024年大会)、ローザンヌ（ＩＯＣ関係）を訪問して、関連施設と周辺地域社会の視察を実施するとともに、それぞれの関係者からの聴き取りおよび資料収集を行った。さらに、開催中の平昌冬季オリンピックを現地で参与観察し、資料収集を行うことができた。これらを通じて、個別オリンピック大会の歴史的背景と地理的特性を解明すると同時に、「メガイベントと東アジアモデル(Mega-event and the Global East)」を具体化していくことの必要性が次第に明らかになってきた。今後はこのモデルをさらに具体化することをめざす。2017年度期間中については、関連論文１本、学会報告6件の成果発表を行うことができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初計画していたとおり、東京および札幌のオリンピック関連施設を対象とした資料収集、ヒアリングなどを予定通り、実施することができた。引き続き、ロンドン、パリにおいてもオリンピック関連都市開発についての現地調査を実施することができた。それらを踏まえながら、6回の学会研究報告、1本の論文発表を行うことができた。以上の理由により、順調に研究は進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
2018年度は最終年度であるため、東京都内のオリンピック関連施設についての追加調査を実施するとともに、「メガイベントと東アジアモデル」についてその具体化を進めるための検討を行う。
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