研究課題/領域番号 |
16H01799
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研究機関 | 名城大学 |
研究代表者 |
李 秀ちょる 名城大学, 経済学部, 教授 (10329683)
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研究分担者 |
藤川 清史 名古屋大学, アジア共創教育研究機構, 教授 (60190013)
何 彦旻 追手門学院大学, 経済学部, 講師 (10744021)
陳 禮俊 山口大学, 経済学部, 教授 (00314790)
朴 勝俊 関西学院大学, 総合政策学部, 教授 (00351263)
羅 星仁 広島修道大学, 人間環境学部, 教授 (00342311)
知足 章宏 フェリス女学院大学, 国際交流学部, 准教授 (90525156)
松本 健一 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 准教授 (00534570)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 東アジアの持続可能性 / エネルギーシステム / 低炭素技術革新 / 持続可能な水利用 / 持続可能な資源利用 / 越境汚染対策 / E3ME-Asiaモデル / FTTサブモデル |
研究実績の概要 |
本年度は、日本・中国・韓国・台湾における持続可能なエネルギーシステムの構築、低炭素技術革新の経済・環境効果、そして水・資源の持続可能な利用について2050年までE3ME-ASIAマクロ計量経済モデルにより予測するために、 本研究の精度を高める決め手となる、以下4つのFTTサブモデルの構築を本年度に完了した。そして、これらのモデルを用いて、別途の業績欄のように多数の論文を作成し、これらの論文を、単行本としてまとめ、Routledge出版社より、 Energy, and Environmental and Economic Sustainability in East Asia という題名で出版作業を進めた。 まず、(1)FTT:Powerは、6つの従来エネルギー電源と10つの再生可能エネルギー電源(太陽光、風力等)がモデル内で内生的に選択される。(2)FTT:Transportionは、既存ガソリンやディーゼル自動車と、ハイブリッドや電気自動車などの普及速度が内生的に選択される。(3)FTT:Industryは、エネルギー・資源大量消費業種(鉄鋼、非鉄金属、セメント)の低炭素・省資源技術の進展速度がモデルの中でデザインされている新しいロジックによって内生的に選択される。(4)FTT:Heatは、建物の空調設備である、石炭、石油、ガス、バイオマス、太陽熱などのボイラーがモデルの中でデザインされている新しいロジックによって内生的に選択される。 以上のモデルを用いて、平成30年度は、3つの公表論文、3つのディスカッションペーパーを作成し、平成28~29年度に公表された論文、そして書下ろしを含めて、総13つの章で構成される本の出版作業を進めており、令和元年10月末に本科研研究の集大成として単行本が出版される予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
平成30年度は、国内外研究会メンバー30人と共同研究により、これまでに作成した論文、ディスカッションペーパー、書下ろしを中心に、下記の目次のように、合計、3つのパートの13つの章となる、単行本の出版を進め 、すべての原稿をロンドン所在のROUTLEDGE出版社へ送付した。この本(本の題名:Energy, and Environmental and Economic Sustainability in East Asia)は、令和元年10月末に出版される予定である。 題名:Energy, and Environmental and Economic Sustainability in East Asia 副題:Policies and Institutional Reforms for a Sustainable Use of Energy, Water, and Other Resources 編者:Soocheol Lee, Hector Pollitt and Fujikawa Kiyoshi
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今後の研究の推進方策 |
昨年度までROUTLEGE出版の単行本の原稿作成を終了したことで、本科研の学術的側面からの研究目的は達成されたといえる。今後は、これまでの研究成果について国内外学会などを通じて積極的に発信する予定である。現段階では、2019年6月27日~28日に韓国のハルラ大学で開催予定の韓国環境経済学会、2019年8月2日~4日に北京大学で開催予定の東アジア環境経済資源学会、2019年9月27日~28日に福島大学で開催予定の(日本)環境経済政策学会、そして2019年11月16日~17日に中央大学で開催予定のInternational Conference of the JEPA(Japan Economic Policy Association )で、企画セッションや個別報告を行う計画である。 そして、これまでの4回にわたる科研採用(2006年から基盤研究(B)2回、基盤研究(A)2回)の集大成として、新しい科研研究の申請のための準備作業も進める予定である。新しい科研研究のテーマは、 「東アジアの環境エネルギー安全確保問題を巡る統合的ガバナンス構築に関する学際的研究」(仮題)とし、東アジアの環境・エネルギー側面から安全保障を脅かす、原子力リスク問題、PM2.5に代表される越境大気汚染問題、そして気候変動問題に効果的に対応するための、政策協力の在り方と法的ガバナンス(例えば、環境・エネルギー安全保障関連条約、首脳級の環境・エネルギー安全保障関連協議体結成など)構築のための課題を明らかにすることである。
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備考 |
上記、東アジア環境政策研究会(REEPS)のウェブは、本科研グループ全体の研究成果の報告のウェブであり、SOOCHEOL LEEのウェブは、本科研の研究代表である李の科研を中心とするほかの個人的な研究成果報告のためのものである。
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