| 研究課題/領域番号 |
16H02643
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
渋谷 健司 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 客員研究員 (50322459)
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| 研究分担者 |
Rahman Mizanur 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 特任助教 (10726433)
野村 周平 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 助教 (10799282)
井上 真奈美 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 部長 (70250248)
山本 則子 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 教授 (90280924)
阿部 サラ 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 特任研究員 (60739530)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 疾病負荷 / 健康寿命 / 健康格差 / 危険因子 / データビジュアライゼーション |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、国レベルではなく都道府県別の疾病負荷を包括的に分析し、それを具体的政策分析にも応用する我が国で初めての試みである。平成29年度の研究成果をさらに発展させ、データ収集の拡大、最新の統計技術の適用、方法論の改善が成された。1990年から2017年にかけて、日本全体での平均寿命は79.3歳から84.2歳と4.9年の伸びを見せたが、その増加傾向には3.2年から5.6年と都道府県間で大きな差があった。健康寿命についても同様の傾向が見られ、日本全体では1990年時点で69.7歳だった健康寿命が、2017年には73.1歳まで伸びた。同期間に日本全体での年齢調整死亡率は37.5%の減少が見られたが、その減少率も24.2%から42.1%と、都道府県間で大きな開きがあった。これらは健康転換のペースが国内の地域によって異なることを示している。現在の主要死因のトップは全国的に脳血管疾患・心血管疾患であり、障害も鑑みる（DALYs：障害調整生命年）と腰痛が第一位の要因である。言い換えれば、我々はこれら要因に対する方策をさらにスケールアップすることが必要である。しかし一方で、長寿者ほどより多くの障害を抱えて生活していおり（特に感覚・運動器）、さらに変性疾患（アルツハイマー病）の負荷が全国的に著しく、喫緊な対応が求められる。健康リスクは代謝系リスク（特に高血圧・高血糖）の寄与が最も大きいが、特筆すべきは男性においては死亡・DALYsともに喫煙がトップのリスクであったことだ。
本研究成果をより多く の研究者や一般の方が利用できるように、これまでに開発したデータビジュアル化のためのウェブツールをさらに広く展開した。本研究成果は、MEDITECH FINDER（http://meditechfinder.org/en/）に掲載し、広く一般公開を行った。
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| 現在までの達成度 (段落) |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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