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2018 年度 実績報告書

化学剤、違法薬物の大気圧化学イオン化分析に基づく現場検知技術の高度化

研究課題

研究課題/領域番号 16H03140
研究機関国立研究開発法人理化学研究所

研究代表者

瀬戸 康雄  国立研究開発法人理化学研究所, 放射光科学研究センター, グループディレクター (10154668)

研究分担者 井上 博之  科学警察研究所, 法科学第三部, 部長 (40159992)
瀬川 尋貴  科学警察研究所, 法科学第三部, 研究員 (80778978)
大塚 麻衣  科学警察研究所, 法科学第三部, 研究員 (90801580)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード大気圧化学イオン化 / イオンモビリティースペクトロメトリー / 質量分析 / 化学兵器用剤 / 違法薬物
研究実績の概要

違法薬物として、メタンフェタミン(MA)、アンフェタミン、MDA、MDMA、コカイン、o-メトキシ(MeO)-MA、m-MeO-MA、p-MeO-MA、o-ブロモ(Br)-MA、m-Br-MA、p-Br-MA、トリアゾラム、JWH-018、α-PVPを用い、スワブに塗布して急速加熱し、3種類の装置であるSmiths Detection製MMTDイオンモビリティースペクトロメトリー(IMS)装置(63Niイオン化)、IonScan 550T(63Niイオン化、ドーパントあり)、IonScan 600(コロナ放電(CD)イオン化、ドーパントあり)に導入してスペクトルを測定した。MMTDおよびIonScan 500DTでは、すべての薬物からモノマー由来と思慮される正イオンが主要ピークとして認められ、reduced ion mobility(K0)値は若干MMTDの場合が低かった。一方、IonScan 600においては、薬物種に応じて、モノマー、ダイマー、トリマー、分解物由来と思慮される正イオンが観察された。芳香環位置異性体間では、概ねo、m、pの順番で移動度が大きかった。理研計器(株)試作のドリフト式IMS装置にCD素子またはシャープ(株)製の大気中電子放出素子(AEE)を装着し、青酸ガス、塩化シアン、ホスゲン、塩素、マスタードガス(HD)、ルイサイト1(L1)について生成する負イオンを測定した。反応物イオンピーク(RIP) としてCDではK0値:2.14~2.52の複数のピークが認められ、NO2-、NO3-、HNO3・NO3-と確認された。一方、AEEではK0値:2.18の単一ピークが認められ、O2-と確認された。CDでは、ホスゲン、HD、L1を除いて化学剤由来のピークはRIPと重なったが、AEEでは、化学剤由来のピークはRIPとよく分離された。

現在までの達成度 (段落)

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち招待講演 1件)

  • [雑誌論文] Development of ion mobility spectrometry with novel atmospheric electron emission ionization for field2019

    • 著者名/発表者名
      Y. Seto, R. Hashimoto, T. Taniguchi, Y. Ohrui, T. Nagoya, T. Iwamatsu, S. Komaru, D. Usui,S. Morimoto, Y. Sakamoto, A. Ishizaki, T. Nishide, Y. Inoue, H. Sugiyama, N. Nakano
    • 雑誌名

      Analytical Chemistry

      巻: 91 ページ: 5403-5414

    • DOI

      10.1021/acs.analchem.9b00672

    • 査読あり
  • [学会発表] 化学テロ対処における分析2018

    • 著者名/発表者名
      瀬戸康雄
    • 学会等名
      日本薬学会第138年会 シンポジウム:科学捜査の最前線 犯罪立証に資する法科学研究の現状と展開
    • 招待講演
  • [学会発表] 化学兵器用剤に対する市販現場検知資機材の検知性能の比較検討102018

    • 著者名/発表者名
      谷口宗志、橋本亮太、大類保彦、長島央行、山口晃巨、岡田侑己、大塚麻衣、宮口一、大森毅、瀬戸康雄
    • 学会等名
      日本分析化学会第67年会

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公開日: 2019-12-27  

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