研究課題/領域番号 |
16H03260
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研究機関 | 新潟大学 |
研究代表者 |
曽根 博仁 新潟大学, 医歯学系, 教授 (30312846)
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研究分担者 |
加藤 公則 新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任教授 (00303165)
田中 司朗 京都大学, 医学研究科, 准教授 (60522406) [辞退]
赤澤 宏平 新潟大学, 医歯学総合病院, 教授 (10175771)
児玉 暁 新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任助教 (50638781)
堀川 千嘉 新潟県立大学, 人間生活学部, 助教 (00734857)
齋藤 和美 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 助教 (90467051)
谷内 洋子 千葉県立保健医療大学, 健康科学部, 准教授 (30642821)
藤原 和哉 新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任准教授 (10779341)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 生活習慣病 / 予防医学 / 医療ビッグデータ・データベース / 健康診断・人間ドック / 糖尿病 / 動脈硬化疾患 |
研究実績の概要 |
わが国は世界最長クラスの寿命を実現したが、健康寿命との差はまだ約10年もあり、真の健康長寿国とは言い難い。一方、わが国の医療・保健・行政の現場には、極めて大量の健康関連データが蓄積されている。しかし従来の生活習慣病関連データ研究は分野ごとに細分化され、多分野連携研究は稀である。さらに横断研究が多く、リスク因子や発症メカニズム解明につながる長期縦断研究は少なかった。 医療/保健ビッグデータを活用し、国民生活や保健・医療施策、ガイドライン策定への貢献を通じて健康寿命延伸を実現するために、関連各分野の専門家が協力し独創的手法を駆使することにより経時的統合・個人突合を行い、縦断解析に基づく科学的エビデンスを多数樹立し、その成果を地域の医療/保健施策に反映し実効性を証明することが本研究の目的である。 医療/保健ビッグデータ解析に好適な環境を有する新潟県内二市の全世代の関連データ、ならびに県外も含む検診や人間ドック受診者データを対象とし、①学童・生徒~若年成人、②若年成人~後期高齢者の2つに分け、それぞれ関連する大規模データベースの縦断的統合と個別突合を実施する。 結果としては上記①、②とも順調に経過し、別記のように、多くの診療、保健の現場に役立つ科学的エビデンスが確立できた。研究成果が多いので、個別に詳述できないが、糖尿病とその合併症、肥満、高血圧や動脈硬化疾患発症のリスク解析(遺伝的背景と生活習慣との影響の違いなども含む)を中心に、検診後受診の効果、なども含め多岐にわたる。それらは、学会シンポジウム、医師・医療従事者・一般市民などを対象にした講演会、新聞、テレビなどのメディアを通じて幅広く紹介され、日常診療、保健施策立案、診療ガイドライン作成などに幅広く役立てられている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
本研究は、医療/保健ビッグデータ解析に好適な環境を有する新潟県内二市の全世代の関連データ、ならびに県外も含む検診や人間ドック受診者データを対象とし、小児から後期高齢者まで、あるいは健常者から要介護者までを網羅するため、対象を①学童・生徒~若年成人(プロジェクト1)、②若年成人~後期高齢者(プロジェクト2)の2つに分け、それぞれ関連する大規模データベースの縦断的統合と個別突合を実施して進めている。 そのデータベースを各分野の専門家が集まって結成された解析チームにより、①若年生活習慣病の発症と進展、②生活習慣短縮につながる重篤イベント発症、要介護状態の発生を、中心的アウトカムとした縦断解析を実施している。 結果としては上記①、②とも順調に経過し、別記のように、多くの診療、保健の現場に役立つ科学的エビデンスが確立できた。研究成果が多いので、個別に詳述できないが、糖尿病とその合併症、肥満、高血圧や動脈硬化疾患発症のリスク解析(遺伝的背景と生活習慣との影響の違いなども含む)を中心に、検診後受診の効果、なども含め多岐にわたる。それらは、学会シンポジウム、医師・医療従事者・一般市民などを対象にした講演会、新聞、テレビなどのメディアを通じて幅広く紹介され、日常診療、保健施策立案、診療ガイドライン作成などに幅広く役立てられている。
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今後の研究の推進方策 |
申請者は生活習慣病専門医、臨床疫学研究専門家としての豊富な研究・診療経験に加え、日本を代表する多くの大規模臨床研究で、企画立案から論文執筆までの全ステップに携わり、多数の生活習慣病エビデンスを国際誌に次々と発表してきた。これを内容・手法的に発展させる形で、しかも生物統計学、栄養学などの専門家と協力しつつ、本研究における保健/医療ビッグデータ解析を実施している。今後のこの方針を維持しつつ、これまで通りの方策で推進していく予定である。 特に研究期間の後半は、得られたエビデンスを診療ガイドラインを通じて実地診療に活かすこと、あるいはメディア広報などを通じて一般国民の生活習慣に対する啓発活動を行うことなどにも力を入れていく。
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