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2016 年度 実績報告書

分解タグの発見にもとづくタンパク質の自在分解法

研究課題

研究課題/領域番号 16H03289
研究機関東北大学

研究代表者

有本 博一  東北大学, 生命科学研究科, 教授 (60262789)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワードタンパク質 / 細胞内分解 / オートファジー
研究実績の概要

2007年に報告した新規タンパク質翻訳後修飾であるS-グアニル化は、細胞内からのA群レンサ球菌のオートファジーによる排除において目印(分解タグ)として機能することがわかった。そこで、本研究課題では、S-グアニル化を細胞内の特定タンパク質に導入して、選択的な分解を誘起することを目指した。
特定のタンパク質にS-グアニル化を導入する手法としては、HaloTag法を用いた。モデル基質であるEGFP-HaloTagタンパク質をHeLa細胞に発現させ、塩化アルキル(HaloTagリガンド)の形で、S-グアニル化を導入したところ選択的なオートファジー分解が見られた。
しかしながら、S-グアニル化構造を含む塩化アルキルは予想外にHaloTagタンパク質との反応性が低く、分解タグの導入効率が不十分であった。このため、S-グアニル化の類似化合物を数十種類合成して、分解タグとしての構造活性相関を調査し、優れた特性を示す分解タグを複数見出した。
新たに見出した分解タグと、タンパク質や細胞小器官に結合する低分子(標的化リガンド)をリンカーで繋いだ分子を合成しその評価を行った。ウェスタンブロットによって解析すると、標的タンパク質の細胞内レベルが6-24時間後に半減することが確認できた。また、この減少が、リソソーム阻害剤で影響を受けることなどから、プロテアソーム分解ではなくオートファジーが関わることが示された。
さらに、個体寿命に関わる遺伝子を改変したモデル線虫の作成を行った。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

本研究課題は、「S-グアニル化」が広範な基質の選択的分解に適用できるという大きな仮説をおいてスタートした。本年度の検討によって、細菌以外のタンパク質を選択分解できることがわかり、仮説は概ね支持されたと考えられる。初年度に、大きな山を越えたことから、研究は順調に進展していると判断した。

今後の研究の推進方策

本年度の計画実施に予定以上の時間がかかり、研究費の繰越を行ったが、スケジュールの遅れは軽微である。次年度以降も、当初計画に従って、研究を進めていく予定である。

  • 研究成果

    (7件)

すべて 2017 2016

すべて 学会発表 (6件) (うち招待講演 6件) 産業財産権 (1件)

  • [学会発表] 抗菌オートファジーにおける分解標的認識の分子基盤2017

    • 著者名/発表者名
      有本博一
    • 学会等名
      第90回 日本細菌学会総会
    • 招待講演
  • [学会発表] A role of nitrative stress in selective autophagy2017

    • 著者名/発表者名
      有本博一
    • 学会等名
      第90回 日本細菌学会総会 国際シンポジウム Redox signaling in host defense and oxidative stress
    • 招待講演
  • [学会発表] オートファジーの自在制御に向けて2016

    • 著者名/発表者名
      有本博一
    • 学会等名
      第25回 内毒素・LPS研究会
    • 招待講演
  • [学会発表] 内因性小分子が制御する選択的オートファジーの機構2016

    • 著者名/発表者名
      有本博一
    • 学会等名
      第43回 日本毒性学会 シンポジウム:オルガネラトキシコロジー
    • 招待講演
  • [学会発表] オルガネラ分解の自在制御に向けて2016

    • 著者名/発表者名
      有本博一
    • 学会等名
      生理学研究所 研究会「オルガネラネットワークの制御機構とその生理的意義」
    • 招待講演
  • [学会発表] S-グアニル化を起点とする細胞内分解経路2016

    • 著者名/発表者名
      有本博一
    • 学会等名
      第69回 日本酸化ストレス学会学術集会 シンポジウム
    • 招待講演
  • [産業財産権] 複素環化合物2017

    • 発明者名
      有本博一、一刀かおり他7名
    • 権利者名
      国立大学法人 東北大学
    • 産業財産権種類
      特許
    • 産業財産権番号
      特願2017-019127

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公開日: 2021-12-27  

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