| 研究課題/領域番号 |
16H03436
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| 研究機関 | 東京国際大学 |
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研究代表者 |
助川 泰彦 東京国際大学, 教育研究推進機構, 教授 (70241560)
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| 研究分担者 |
松崎 真日 福岡大学, 人文学部, 准教授 (30709621)
磯野 英治 名古屋商科大学, 国際学部, 准教授 (50720083)
吹原 豊 福岡女子大学, 国際文理学部, 教授 (60434403)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 第二言語習得 / インドネシア人労働者 / 韓国 / 安山市 / EPS-TOPIK / 雇用許可制 / インドネシア人コミュニティ / キリスト教会コミュニティ |
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| 研究実績の概要 |
令和２年度においては、コロナ禍により日本国内および韓国での臨地調査をまったく実施できず、計画の変更を図らざるをえなかった。そのため、当該年度の活動の柱として、これまでの調査の総まとめを行い、書籍として出版することを計画した。検討を重ねた結果、韓国でのインドネシア人労働者の韓国語能力の実態調査、EPS-TOPIKの妥当性の検証、同テストが韓国語習得に与える影響などを調査・研究し、日本国内の学会誌、紀要に投稿した論文および口頭発表した内容を整理し、韓国語に翻訳して韓国で出版することとした。約１年間の編纂作業の結果、以下の書籍を2021年3月に韓国文化社から発行した。日本語題名『外国人労働者の韓国語習得と言語環境』
コロナ禍の最中にあり、不要不急の出張と現地調査を最大限避けて研究を続けたが、例外的に本研究の調査の一環としてJICEと提携して、労働者のための日本語教材作成のための基礎資料収集のための現地調査を北九州と鹿児島において実施した。この調査ではミャンマー人技能実習生の労働現場と生活現場を訪問し、どのような言語使用上の問題点を抱えているかを実習生と監理会社および雇用主（建設会社）の担当者とのインタビューによって明らかにした。
また、研究チームメンバーは定期的にズーム会議を行い、主に関連分野の文献調査を行い、情報と意見の交換を行った。特に、外国人就労者の日本語能力に関する近年の論文と書籍を読み、要約を作成した。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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