| 研究課題/領域番号 |
16H03527
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| 研究機関 | 甲南大学 |
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研究代表者 |
鳴海 邦匡 甲南大学, 文学部, 教授 (00420414)
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| 研究分担者 |
小林 茂 大阪大学, 文学研究科, 名誉教授 (30087150)
塚本 章宏 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 准教授 (90608712)
後藤 敦史 京都橘大学, 文学部, 准教授 (60710671)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 海図 / 水路誌 / 旧日本海軍水路部 / 東アジア海域 / アメリカ議会図書館 |
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| 研究実績の概要 |
以下の資料調査を実施した。海外では、2017年9月7日-27日の間、アメリカ議会図書館とアメリカ国立公文書館にて日本と西欧における19世紀の海図、オランダの王立図書館にてティチングの作製した地名リストなどを調査した。また、2018年3月7日-16日の期間、アメリカ議会図書館とアメリカ国立公文書館にて、戦前の旧日本海軍水路部作製の海図と19世紀にアメリカ水路部の作製した海図の原図などを調査した。アメリカ議会図書館で実施していた旧日本海軍水路部作製の海図の悉皆調査を引き続き実施し、全点の調査を終えた。
また、日本国内では、2017年12月25日ー27日・2018年2月25日ー28日の期間、主に東京の国立国会図書館にて旧日本海軍水路部作製の明治期の水路誌を調査した。
次は研究成果の報告について記す。2017年6月、愛知教育大学で開催された歴史地理学会に参加し、「明治初期海図・水路誌の整備過程と対外関係」と題して報告した。そして2017年9月にオランダのライデン大学図書館主催のシンポジウム「Mapping Asia: Cartographic Encounters between East and West」に参加し、「The utilization of Japanese early modern maps by Western cartographers during the nineteenth century: A new example」と題して報告した。また、2017年10月に歴史地理学会例会に参加し、茨城県の高萩市文化会館で「ロシアと英国の海図に反映された長久保赤水日本図」と題して報告した（この報告の際、千葉県の伊能忠敬記念館などで調査した）。
テーマに関連する資料として、関連の文献のほか、特に明治期を中心とした戦前の地図作製に関する資料などを購入した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
海外調査の進捗状況は以下の通りである。アメリカ議会図書館に所蔵される資料については、日本海軍水路部の作製した明治初期海図の詳細な調査、戦前の海図の悉皆調査を終えることができ、今はそのデータの整理に取り組みつつある段階である。また、アメリカ国立公文書館については、3月から本格的な調査に取り組むことができた。さらに、研究を進める過程で、オランダ王立図書館に所蔵される資料を閲覧する必要が生じたため、研究報告に合わせて調査を実施することができた。
国内調査の進捗状況は以下の通りである。旧日本海軍水路部の作製した明治初期の水路誌の調査を2016年度は国立公文書館を中心に、2017年度は国立国会図書館を中心に実施し、ほぼ調査を終えることができた。
2016年度、2017年度に国内と国外で実施した旧日本海軍水路部による明治初期の海図と水路誌に関する調査の成果については、6月の歴史地理学会にて報告することができた。また、東アジアにおける西洋海図の展開については、9月のライデン大学（オランダ）と10月の高萩市（茨城県）にて成果を報告することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
海外調査の今後の推進方策は以下の通りである。アメリカ議会図書館に所蔵される資料については、おおよそ旧日本海軍水路部の作製した海図についての調査を終えることができたので、それをベースに東アジア海域で作製された西洋の海図の調査を行いたいと考えている。また、アメリカ国立公文書館では、3月にようやく本格的な調査に取り組むことができたことを受けて、2018年度は引き続き、19世紀にアメリカ水路部（特に太平洋測量艦隊）の作製した海図の原図の調査を実施したいと考えている。アメリカでの調査の進捗状況にもよるが、オランダでの調査成果を発展させるために、可能であれば、イギリス、フランスにおいて、19世紀初頭の日本周辺海図の作製に関する資料の調査を実施したいと考えている。
国内調査の推進については以下を予定する。国立公文書館、国立国会図書館のほか、現在、調査資料を確認しているところであるが、宮内庁公文書館、海洋情報部での調査を検討中である。
成果の報告についての今後の方針としては、2017年度までに学会などで発表した研究内容を論文として投稿したいと考えている。
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