| 研究課題/領域番号 |
16H03640
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| 研究機関 | 青山学院大学 |
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研究代表者 |
亀坂 安紀子 青山学院大学, 経営学部, 教授 (70276666)
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| 研究分担者 |
筒井 義郎 甲南大学, 経済学部, 特任教授 (50163845)
大垣 昌夫 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (90566879)
新井 啓 明海大学, 経済学部, 教授 (30327001)
石野 卓也 金沢星稜大学, 経済学部, 准教授 (10614034)
田村 輝之 京都経済短期大学, 経営情報学科, 講師 (80635037)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 金融論 / ファイナンス / 経済政策 / 金融 / 経済学 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の主要な目的は、ノーベル経済学賞を2013年に受賞したYale大学のRobert J. Shiller教授と共同で、日米比較可能な形式で機関投資家に株式市場やファンダメンタルズに関する見通しについて、アンケート調査を実施し投資家行動を明らかにすることにある。
このような目的を達成するために、平成29年度も本研究資金を使用して月次で投資家調査を実施した。データ収集と並行する形で、現段階で遂行可能な分析や関連研究もすすめた。まず、Shiller教授と共同で実施している投資家調査の月次の集計結果については、研究代表者の（青山学院大学の）公式ホームページ上で順次公表しているほか、調査協力者（回答者）にも、調査実施後およそ2か月後にタイムリーに送付している。平成29年度中には特に、株式会社QUICKとの提携もすすめ、同社が20年以上実施しているQUICK月次調査＜株式＞にも平成30年1月よりシラー教授の調査の一部の設問を追加して頂いた。同社との提携により、機関投資家を対象とした調査のサンプル数は、飛躍的に拡大した。また、この間Yale大学サイドでも、日本のデータの公表用webpageを拡充しており、日本の調査結果を送れば、Yale大学のInternational Center for Finance のホームページ上でも順次更新するように体制を整えている。
本研究の関連成果の一部は、Springer社から平成31年度中に発行される予定の図書などにも掲載される予定であり、個票データの計量分析手法を使用したこれ以外の研究成果も国際学会等で公表している。また、本研究資金を使用して、いくつかの学会の開催サポートも行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
本研究資金を獲得する以前は、機関投資家を対象とした郵送調査しか実施できていなく、特に月次調査へ移行後の近年は毎月20件から40件以内の回答しか得られなかった。このため、本格的な統計分析を実施することが難しかったが、本研究資金を獲得後は、個人投資家を対象とした数百サンプルのパネルデータを月次で構築できている。平成29年度も本資金の大部分は、本格的な計量分析を行うためのデータ収集に支出されたが、研究資金を最大限データ収集に充当することで、データの構築はすすみ、高度な研究をする基盤は当初の計画以上に整えられた。
また平成29年度中には、株式会社QUICKとの提携も進み、平成30年1月からは、同社月次調査＜株式＞にも、株式市場に関するシラー・インデックス算出に必要な設問を追加して頂いている。同社との提携が平成29年度中に進んだことにより、機関投資家を対象とした調査のサンプル数は、飛躍的に拡大した。QUICK社の協力も得られたため、現在、本研究に関連して、日本においては、機関投資家調査と個人投資家調査の両調査を月次で実施し、かつ、米国よりも多くのサンプル数を獲得できるようになっている。
本研究では、主として実証的な手法により投資家行動などを明らかにしようとしているが、個票データの充実が、研究内容に貢献する割合は非常に大きい。
データ構築中も、並行して関連成果を国際学会等で公表しており、全体として、当初の計画以上に本研究資金規模に見合う以上の成果をあげていると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究資金の獲得によって、ノーベル賞受賞者であるシラー教授と共同で、日米比較可能な投資家調査を月次で実施することが可能となったことの意義は大きく、平成29年度中までに当初予定していた以上にサンプル面や調査頻度で充実した内容のデータを構築できたことの意義は、今後の研究成果をあげる上で非常に重要な意味を持つと考える。
このため、今後もまずは引き続き、月次で可能な限りの（資金制約の範囲内で）質問項目について調査を続け、独自のデータをシラー教授とともになるべく多く蓄積したい。同時に、今後も出来るだけタイムリーに調査分析結果を公表してゆきたい。株式市場は今後も、米国と中国の間の貿易摩擦、英国のEU離脱問題、北朝鮮情勢などで大きく変動することが予想されるため、中長期的にデータを蓄積すると同時に、その時々の投資家心理のありかたなども明らかにしてゆきたい。特にタイムリーな問題については、これまでと同様に学会の招待報告や新聞、TVなどのメディアを通じて広く成果を公表したいと考えている。
本研究では、研究期間の前半はデータの構築やその体制づくりに重点を置いてきたが、今後は後半の期間となるため、平成31年度以降は、シラー教授とともに研究のアウトプットに繋がる分析を進めたいと考えている。シラー教授の所属するYale大学では、元全米ファイナンス学会会長のゲーツマン教授が米国で収集したデータを分析しているが、まずはゲーツマン教授の分析を踏襲することから分析をはじめて、米国の結果と比較するとともに、本研究資金であらたに収集した日本独自の個人投資家についてのパネルデータを活用した分析を実施したい。
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| 備考 |
イェール大学のサイト冒頭のNoteに、研究代表者および研究分担者のうち筒井教授の協力について紹介されている
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