| 研究課題/領域番号 |
16H03708
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| 研究機関 | 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所 |
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研究代表者 |
佐藤 寛 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所, 研究推進部, 上席主任調査研究員 (50403613)
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| 研究分担者 |
佐野 麻由子 福岡県立大学, 人間社会学部, 准教授 (00585416)
坂本 真理子 愛知医科大学, 看護学部, 教授 (70285237)
辰己 佳寿子 福岡大学, 経済学部, 教授 (80379924)
浜本 篤史 東洋大学, 社会学部, 教授 (80457928)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 近代化 / 高度成長 / 生活改善 / 炭鉱 / ダム / 公衆衛生 / 開発援助 |
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| 研究実績の概要 |
2018年度は5月（2日～5日）に小倉で第一回研究会を実施し、各自が研究の中間報告を行うとともに「戦後日本の開発社会学（仮題）」書籍刊行のための、執筆作業を開始した。また、研究代表者の佐藤寛は「ゼミナール・開発と社会学」を開催し、国内の開発社会学者、開発研究者のネットワーク強化につとめた（4月～12月・全12回）。
7月28日に第二回研究会を開催し（東洋大学）、8月の「アジア農村社会学会」での報告のための最終調整を行い、研究代表者・分担者（佐藤寛、辰己佳寿子、浜本篤史、佐野麻由子、坂本真理子）が、インドネシア・マカッサルで開催された「アジア農村社会学会」に参加し、「戦後日本の開発社会学」のセッションを主宰した。このセッションでは、インドネシア、タイ、韓国などの農村社会学者に一定のインパクトと共感を得ることに成功した。
2019年3月8日に中央大学で開催された東アジア社会学会でも、上記同様の企画セッションを持ち、韓国、中国の研究者に向けて研究成果の発信を行った。残念ながら中国の研究者からの反応はなかったが、韓国研究者との意見交換の機会が生まれた。
2018年度中には東アジア以外の研究者に対する発信を予定通り行うことが出来なかったので、研究期間の延長を行い、2019年7月にアジア経済研究所に、チュラロンコン大学のワンゲーオ教授、インドのパニーニ教授という重鎮を招いて小規模ワークショップを開催し、今後の開発社会学研究のアジアにおける発展可能性について議論した。
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| 現在までの達成度 (段落) |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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