研究課題/領域番号 |
16H03778
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育社会学
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
佐藤 香 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (10313355)
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研究分担者 |
長尾 由希子 聖カタリナ大学, 人間健康福祉学部, 教授 (00570821)
鈴木 富美子 大阪大学, 国際共創大学院学位プログラム推進機構, 特任助教 (50738391)
元治 恵子 明星大学, 人文学部, 教授 (60328987)
伊藤 秀樹 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (80712075)
卯月 由佳 国立教育政策研究所, 国際研究・協力部, 総括研究官 (00718984)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | 若者 / ライフデザイン / ライフコース / レリバンス |
研究成果の概要 |
本研究では2003年度に開始した若年者のパネル調査をさらに5年間継続し、Wave13~17(対象年齢:30~36歳)までの調査を実施した。2017年に刊行した書籍では、おもにWave9までのデータをもちいて、20歳代半ば頃までの「自立」に着目した。トランジション研究の蓄積をふまえて、家族や就業形態、政治参加などとの関係から、どのような自立格差が存在するのかを構造的に明らかにし、社会的な支援策について検討した。さらに、30歳までに結婚するかいなかについての男女別の特徴や、30歳代前半期における家族形成初期の課題についても明らかにした。
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自由記述の分野 |
教育社会学、社会調査、計量歴史社会学
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
雇用環境の悪化により、若年者の経済的・社会的な自立が困難になっている。自立が難しい若年者では結婚も難しいため、晩婚化・未婚化のさらなる進展や少子化が進むことが懸念されている。本研究では18歳から35歳までのパネル調査データをもちいて、どのような若年者が、どのような年齢層で自立にかかわる問題に直面するのかを実証的に明らかにし、彼ら/彼女らに対して必要な社会的支援についても検討している。
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