| 研究課題/領域番号 |
16H03785
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| 研究機関 | 明治大学 |
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研究代表者 |
新田 功 明治大学, 政治経済学部, 専任教授 (30208251)
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| 研究分担者 |
野田 文香 独立行政法人大学改革支援・学位授与機構, 研究開発部, 准教授 (20513104)
金 性希 独立行政法人大学改革支援・学位授与機構, 研究開発部, 准教授 (60568715)
渡部 由紀 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (60600111)
太田 浩 一橋大学, 国際教育センター, 教授 (70345461)
秋庭 裕子 一橋大学, 大学院商学研究科, 講師 (10313826)
天木 勇樹 明治大学, 国際連携機構, 特任講師 (40712302)
新見 有紀子 一橋大学, 大学院法学研究科, 講師 (90747396)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 大学国際化 / 指標 / web調査 / アジア主要大学 |
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| 研究実績の概要 |
平成29年度は、前年度に引き続き、53指標からなる大学国際化度指標体系に関して、指標ごとの重要度をアジア主要大学の国際化部門の専門家を対象として、web調査を行った。
前年度末にアジアの大学ランキング上位校326校に所属する1122人の専門家に対して調査協力依頼を行ったものの、平成29年4月時点での回答数は10件未満に過ぎなかった。このような低回答率の原因と対策を研究メンバーで分析・検討し、以下のような対策を講じることにした。①アジアの大学に人的ネットワークを有する研究者を研究分担者に追加する、②ベトナム、マレーシア、中国、香港についてはそれぞれの国の大学に人的ネットワークを持つ外部の研究者に調査のとりまとめを依頼する、③不完全回答に対しては個別にｅ-mailを送信して調査協力依頼を行う、④ケースに応じて回答者にインセンティブ（謝金）を支払う、⑤回答数が低い国については英文の調査票を現地語に翻訳する、等である。
このような対策を講じた結果、年度末の平成30年3月末までに、190件の回答を得ることができた。平成30年2月に上記調査の中間集計を行い、53指標についての重要度の評価を把握した。また、この作業と並行して、国内の大学国際化領域の研究者34名を対象として、前記集計結果を提示した上で、53指標の重要度に関するアンケート調査を行った。これら2つの調査の結果、53指標のうち重要度の高い20指標を抽出することができた。ただし、これら20指標についてはワーディングを適切に行う必要があるため、平成30年3月中旬からは、研究グループを3つに分けて、個別指標のワーディングについての作業を分担した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
研究開始時においては、アジアの主要300大学の国際化部門の専門家を対象とする調査を1度だけ行う予定であったが、この調査を行うに先立って、1)大学国際化度指標体系についての調査（個別指標の重要度についての調査）をアジアの326大学の国際化部門担当者を対象としてweb上で行い、さらに、2)大学国際化を研究対象とする国内の専門家を対象とする大学国際化度指標体系についての調査も実施した。
以上の2つの調査によって、53指標から半数以下の指標体系に縮約する作業の客観性が高まった。また、面識のないアジア主要大学の専門家から調査協力を得ることが困難であることがわかり、協力を得るためには以下のような努力が必要であることを学習した。①国によっては現地の大学に人的ネットワークを有する専門家に調査のとりまとめを行ってもらうこと、②必要に応じて調査票を現地語に翻訳すること（中国、ベトナム）、③web調査の回答を中断してしまうケースが多数見られたため、このようなケースに対しては個別にe-mailを送信して回答の完了を依頼すること、④必要に応じて回答者に謝金を支払うこと。
以上のような研究の実践によって、当初の計画よりも研究を深化させることができ、最終年度に行う調査を予定通りに実施することが可能になった。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年5月末までに前年度に行った調査結果を集約して大学国際化指標体系を完成し、6月にはこの指標体系を英語、中国語に翻訳する。7月からはアジアの主要350大学の国際化部門の専門家にe-mailで調査票を個別に送信し、調査票への回答を依頼する。8月中は大部分の大学が夏期休暇のため、9月に集計状況を確認の上、調査協力依頼を再度行う。
10月末を回答の締め切り期限とし、11月から集計と分析を開始し、12月末を分析の終了目標とする。2019年1月からは研究メンバーが分担して報告書の作成を行うとともに、調査に協力した各大学に、調査結果をメール送信する。ただし、単に結果の報告を行うのではなく、各大学の国際化度のベンチマーキングも調査の成果として協力校に送信する。
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