| 研究課題/領域番号 |
16H03786
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
吉田 文 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (10221475)
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| 研究分担者 |
杉本 和弘 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 教授 (30397921)
杉谷 祐美子 青山学院大学, 教育人間科学部, 教授 (70308154)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 教養教育 / カリキュラム改革 / 香港の大学の一般教育 |
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| 研究実績の概要 |
2017年度は、国内調査と香港の訪問調査を実施した。国内調査は、国内4年制大学を対象に、過去15年程度のタイムスパンにおける教養教育の改革状況に関し、カリキュラム面と実施組織の両面からの改革状況を中心にしたアンケート調査を実施した。これは2003年に実施した調査と後継であり、ある程度同じ質問項目を用い、経年比較することを目的とするものである。
その結果、カリキュラム面では、教養教育における大学教育への適応支援の科目がさらに増加し、教養教育が高校と大学との接続のための教育として用いられていること、他方で、2003年度調査では専門教育の学際化が進んでいたが、今回はむしろ専門教育の高度化が目指されていた。組織面では、教養教育の実施担当組織を設ける大学が増加傾向にあり、大綱化からの揺り戻しが生じているようである。
香港調査では、香港大学、香港中文大学、香港科学技術大学、嶺南大学を訪問し、2012年の大学の4年制化にともなって導入が義務付けられた一般教育がどのように機能しているかについて、関係者へのヒアリングを実施した。導入の決定は2008年になされたが、4年間の猶予のなかで、どの大学もアメリカ、イギリスなどの大学を訪問し、どのような一般教育を構築するかの研究がなされて、どの大学も学際的カリキュラムの構築に注力されたこと、一般教育を担当を促進するために、departmentへの割り当てとともに担当することに対する補助金の付与を行い、インセンティヴを高める工夫をしていることが明らかになった。教員に対する一般教育担当のインセンティヴを高める方法は大学によって異なるものの、この工夫が一般教育の定着に寄与していると考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
予定通り国内調査の実施を行なうことができた。
本来は、オーストラリアの教養教育の訪問調査を実施することを予定していたが、費用の関係で、オーストラリアから研究者を招聘して日本においてワークショップを行うことに変更して、関係者の招へいの準備を行っていたものの、先方からの来日がかなわなくなった。しかしながら、関係者から資料の提供を受けることができ、ある程度の研究の進捗を図ることができた。
そこで、2016年度に予定しつつも予算不足で訪問がかなわなかった、香港の大学の訪問調査を実施し、有益な情報を得ることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2017年度の調査結果は、それぞれ分析を進め、2018年6月の高等教育学会大会にて国内班として、国内大学アンケート調査、国外班として、2016年度の中国、2017年度の香港とオーストラリアの調査結果を報告する。
2018年度は、同じく専門教育主体の高等教育システムに教養教育を導入したイギリスの大学の訪問調査を実施することを計画している。
それとともに、2017年度が機関対象の調査であったことに対応して、2018年度は学部対象の調査を7月に実施する。
３ケ年度の研究結果に関しては、2019年1月に国際シンポジウムを開催するとともに、書籍化を計画している。
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