| 研究課題/領域番号 |
16H04481
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| 研究機関 | 金沢工業大学 |
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研究代表者 |
増田 達男 金沢工業大学, 建築学部, 教授 (70125095)
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| 研究分担者 |
岩見 達也 国立研究開発法人建築研究所, 住宅・都市研究グループ, 主任研究員 (20370744)
今井 健太郎 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地震津波海域観測研究開発センター, 技術研究員 (20554497)
都司 嘉宣 公益財団法人深田地質研究所, その他部局等, 客員研究員 (30183479)
永野 紳一郎 金沢工業大学, 建築学部, 教授 (40329371)
三戸部 佑太 東北学院大学, 工学部, 講師 (60700135)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 津波火災 / 津波瓦礫 / 南海トラフ地震 / 予測手法 / 堆積厚 / 堆積分布 / 浸水深 / 地形勾配 |
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| 研究実績の概要 |
津波火災の主因は木造家屋の倒壊により発生した瓦礫であるため、延焼予測は、瓦礫の堆積厚とその分布を評価することで可能となる。東日本大震災の事例から、①津波火災を再調査した結果、10mを超える浸水深より、2mから7mまでの低中程度の場合に頻発していることを明らかにできた。②発生瓦礫の陸上への残留率は、岩手県の瓦礫処理実績や解体工法研究会編の瓦礫種別の空隙率から検討した結果、30～70％であったことがわかった。③津波瓦礫の堆積厚と分布の影響因子について検討し、瓦礫堆積を予測する簡易評価モデルを構築した。簡易評価モデルは、堆積厚と堆積確率の各々について検討し、堆積厚は「津波の浸水深」・「地形勾配」・「地形の地域特性比」を説明変数とし、堆積確率は「津波遡上距離」・「建物の存在有無指標」・「地形の地域特性比」を説明変数として評価できた。瓦礫堆積の観測と予測について大槌町で検証した結果、瓦礫厚は0.5～3.0倍程度、堆積確率は70％程度で予測できることを示した。
南海トラフの巨大津波において津波火災の危険性が高いと想定される上位20の市街地を、内閣府公表の津波諸情報に基づいて選出し、この中から静岡県下田市の市街地を検証モデル地区に選定した。上記の簡易評価モデルに瓦礫火災シミュレーションモデルを組み合わせることにより、津波瓦礫火災の予測が可能となった。
防火対策については、瓦礫着火の主因が海水の冠水による車両のバッテリーであることも調査の結果明らかとなり、短絡防止装置の開発が最も有効であることがわかった。また、津波瓦礫拡散の抑止には、街路樹などの樹林帯が有効であり、瓦礫抑制に資する評価モデルを構築した。
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| 現在までの達成度 (段落) |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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