| 研究課題/領域番号 |
16H05244
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
疫学・予防医学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立がん研究センター (2017-2018)
東京大学 (2016) |
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研究代表者 |
井上 真奈美 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 部長 (70250248)
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| 研究分担者 |
片野田 耕太 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策情報センター, 部長 (00356263)
澤田 典絵 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 室長 (00446551)
永田 知里 岐阜大学, 大学院医学系研究科, 教授 (30283295)
石原 淳子 麻布大学, 生命・環境科学部, 教授 (30415509)
林 櫻松 愛知医科大学, 医学部, 教授 (50340302)
高地 リベカ 奈良女子大学, 生活環境科学系, 教授 (60413085)
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| 研究協力者 |
田中 純子
齋藤 英子
上田 佳代
後藤 温
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | がん / 要因 / 人口寄与割合 / 予防 / 日本 |
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| 研究成果の概要 |
2015年における日本人のがんの主要な原因（喫煙、飲酒、がん関連感染症、肥満、運動、糖尿病、女性ホルモン関連要因、塩分摂取、野菜・果物摂取、大気汚染等）及びこれら修正可能な要因全体の人口寄与割合を、最新のエビデンスを網羅して推計した。その結果、2015年の日本人におけるがんのうち、修正可能ながんの要因に起因するがんは、男性45％、女性31％、男女計で39％と推計された。男女とも感染、喫煙、飲酒の順に寄与が高かった。
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| 自由記述の分野 |
がん疫学、予防医学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
がんリスクの大きさをとらえる指標としては、要因のがんに対する相対危険度が多く用いられている。一方、要因の与える国全体への寄与度、すなわち負担の大きさを考える場合は、国全体における要因の保有割合を考慮した人口寄与割合が重要な指標となる。近年、わが国では、喫煙率やがん関連感染症の感染率など、要因によってはその保有割合が年代・世代によりダイナミックに変化していることから、現状に合う最新かつ精度の高い寄与度の推計が求められている。そのため、本研究はわが国における今後のがん対策へ大きく貢献する必須のエビデンスとなる。
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