| 研究課題/領域番号 |
16H05565
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
基礎看護学
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
山崎 あけみ 大阪大学, 医学系研究科, 教授 (90273507)
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| 研究分担者 |
武用 百子 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 臨床教育准教授 (00290487)
峰 博子 地方独立行政法人大阪市民病院機構大阪市立総合医療センター(臨床研究センター), 臨床研究センター, 看護師 (60450235)
木村 千里 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (60520765)
津村 明美 静岡県立静岡がんセンター(研究所), その他部局等, 研究員 (90595969)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 家族看護 / 現任教育 / ケーススタディ |
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| 研究成果の概要 |
以下の３つの研究成果を提示する。
①申請者らとともに、継続して家族看護研修を実施してきた医療施設に勤務している中堅看護職の家族看護態度（FINC-NA)に関連する要因は、看護実践力・職場満足・家族ストレス対処力（FSOC)であった。看護実践力を介して間接的に家族看護態度に影響を与えている要因は、職場満足・FSOC・管理職経験・家族看護学習経験であった。②対応困難な家族への支援のため、多職種・多施設の専門職が協働し研鑽する際、必要な４要素が明らかになった。③地域に密着して継続的に看護職と多職種・看護系大学教員・住民とともに、家族支援の連携ケース検討会を開催し、その運営方法について一定の提案をした。
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| 自由記述の分野 |
医歯薬・家族看護学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果には、主に次の２つの意義がある。医療施設の看護職自身による現場のケースを用いたケーススタディという研修方法をいくつかの医療施設に定着させ、そこで働く中堅看護職にとって、家族看護学習経験は家族看護態度になんらかの影響があることを報告した。また、このケーススタディという方法を医療施設内に留まらず、地域密着型で看護職・多職種・市民などで行う、連携ケース検討会という形に発展させた。例えば、AYA世代の小児がん子ども・家族の連携ケース検討会は、静岡県立こども病院・静岡がんセンターおよび近隣の訪問看護ステーション・クリニックなどの構成メンバーにより研究期間終了後も継続して実施している。
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