研究課題
本研究は、地域在住高齢者の介護予防としての「連想法」の効果を検証した。2019年度より開始した、通所サービス利用高齢者への「連想法」は、1年間の連想法実施と質問紙調査を終了した。高齢者の体調変化や入所などが理由となり、1年後調査での分析対象者は18人（介入群10人、対照群8人）となった。認知機能（MMSE）の介入前後の比較では、介入群は、ベースラインと3ヶ月後、6ヶ月後、1年後とそれぞれ有意に得点が向上した。対照群は、ベースラインと1年後で有意に得点が向上した。介入群・対照群共に通常の通所サービスとしてリハビリテーションなどが行われている。１年間の通所リハビリテーションの効果に加え、介入群への「連想法」を継続的に実施することで、認知機能維持・向上に効果的であると示唆された。QOLに関する健康状態では、EQ5D5Lによる効用値について、１年後調査では介入群、対照群共に有意な変化はなかった。また、VAS（主観的健康観）において、介入群で、ベースラインと６ヶ月後で有意な上昇がみられた。介入群でのベースラインと３ヶ月後、１年後、対照群においては有意な変化はなかった。１年間の連想法実施中の参加者の変化では、実施を継続するごとに参加者の会話が増加し、参加者同士のやりとりの促進や他の参加者との社会交流が深まる様子がみられた。関心の高い話題によっては高齢者の笑顔が多くみられるようになった。1年後のケアスタッフ調査からみた高齢者の変化として、発話の増加、参加姿勢の変化、表情の変化、相互交流の変化がみられた。一方、参加する高齢者と連想法の話題が合わない場合は会話が少ないなどの限界もあった。連想法の介護予防活動での有効な点として、会話を通じ双方向に連想を促進し活動の活性化や、他者とのコミュニケーションの促進、社会交流の機会などがあげられた。
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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