研究課題/領域番号 |
16H05633
|
研究機関 | 埼玉県環境科学国際センター |
研究代表者 |
王 効挙 埼玉県環境科学国際センター, 自然環境担当, 担当部長 (20415392)
|
研究分担者 |
米持 真一 埼玉県環境科学国際センター, 大気環境担当, 担当部長 (90415373)
米倉 哲志 埼玉県環境科学国際センター, 自然環境担当, 専門研究員 (40425658)
磯部 友護 埼玉県環境科学国際センター, 資源循環・廃棄物担当, 専門研究員 (50415387)
|
研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
|
キーワード | 土壌汚染 / 修復技術 / 重金属 / ファイトレメディエーション / 環境材料 / 環境保全 / 環境教育 / 中国 |
研究実績の概要 |
1.研究背景と目的:土壌は持続的生産及び生態環境の保全に重要な資源のひとつである。しかし、土壌汚染は多くの国で顕在化・深刻化しており、食糧の汚染、土壌資源の喪失、生態系の悪化、水環境の汚染、人の健康被害など様々な環境リスクを高めることから、低コストで環境に優しい土壌汚染の修復技術の開発と普及が喫緊の課題となっている。本研究では、申請者らが構築した、土壌の機能を破壊せず、コストも発生しない「有用な資源植物を用いた収益型汚染土壌修復技術」の普及に向けて、土壌汚染が深刻化している中国の多様な汚染サイトでの実証試験を行い、持続的な土壌環境保全及び環境リスクの低減に貢献することを目的としている。平成30年度では、中国の中原、東南部、東北部の代表的地域において実証試験及び研究調査を継続的に実施した。 2.研究方法:資源植物はそれぞれバイオ燃料用トウモロコシ(中原地域、東北地域)、油用牡丹(中原地域)、商用マリーゴールドとバイオ燃料用トウゴマ(東部地域)を用い、各地域で実証試験の調査を継続的に行った。 3.研究の結果:中原地域の山西省圃場において、トウモロコシの総収量は45.7t/ha、実の収量は21.0t/haであり、昨年より大幅に高かった。Cuに対する修復能力は1134g/haであり、前年度より14%増加した。また、トウモロコシの粗収益は66.7万円/haで昨年度より62%増益となった。土壌中のCuの平均濃度は前年度よりさらに低下し、土壌の浄化が進んでいることが示された。また、東南部地域では、マリーゴールドとトウゴマは良い土壌修復性と収益性を持つことが明らかにした。また、木酢液の施用によりトウゴマの浄化効率を促進し、資源植物における収益性及び修復効率の向上に有意義な手法のひとつであることが示された。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
中国の各代表地域において共同研究機関と共同研究者との連携と協力、試験調査、資源植物の栽培、現地試験管理、調査、試料の採集と測定、データの収集と解析について、概ねに計画通りに進んできている。汚染土壌の修復効果及び収益性について、有意義な結果が得られている。本手法は汚染土壌の環境リスクと食糧汚染リスクの低減に有効であると考えられる。環境教育は、大学等の関連機関と連携し、特別講演や研修会により推進しる。
|
今後の研究の推進方策 |
今後、計画通りに各地域における実証試験の実施と調査を継続的に行い、土壌修復事例集の作成と試用により環境教育の促進を行う。また、全研究期間中の結果のとりまとめを行う。研究成果の発表を精力的に行う。その詳細は以下である:①調査研究実施地域:中国の代表的地域:東南地域(上海市2箇所)、中原地域(山西省、山東省)、東北地域(吉林省)。②汚実証試験の実施(4月~5月):1)各地域に適した高付加価値の資源植物の試験材料の調達、2)試験地の整備と施肥作業、3)資源植物の栽培、試料の採集、試験地の管理。③中間調査確認(時期:7月~8月):主に植物の生育状況等の確認と情報の収集。④試験地の資源植物の収穫、試料採取と調査(9月~11月)。1)資源植物の収穫及び収量の測定。2)資源植物及び土壌試料の採集。3)試料の乾燥などの処理と保存。④試料の測定(12月~2月):1)採集した試料中の前処理、2)試料中の汚染物質の測定作業、3)資源植物のバイオ燃料及び生物炭等への有効利用と収益性の評価、4)バイオ炭に関する性質の測定。⑤データの解析と効果の評価 (2月~3月):1)植物の収量等のデータの集計による資源植物の収量の解明、各年度の比較、2)汚染物質の分布特徴、修復効果、修復機構と収益性の解明、各年度の比較。⑥環境教育の実施(通年):現地大学の大学生を対象として日本側の研究者と科学普及セミナー等により、土壌保全と汚染土壌の対策に関する環境教育と国際交流を促進する。⑦収益型の汚染土壌修復事例集の作成、修正、完成と試用(通年)。データの総合解析と修復効果、収益効果、圃場管理などにより、収益型の汚染土壌修復事例集の作成を行う。⑧研究結果のまとめ(時期:2月~3月)。⑨成果発表(通年)。⑩最終研究成果報告書の作成(12月~):全研究期間のデータをまとめ、最終研究成果報告書を作成する。
|