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本研究の目的は、アジア諸国における環境配慮行動に関する価値観（潜在的・顕在的態度）にもとづく有効な環境政策を提案することであった。日本、中国、マレーシアにおける質問紙調査および介入実験調査の結果、(1)対象国における全体的傾向として潜在的・顕在的態度、環境意識および行動は有意な正の関係性にあること、(2)対象国により重要視される価値観が異なること、(3)情報提供や映像視聴、ソーシャルメディア利用による、自然環境あるいは対象とする特定の問題（エネルギー消費、家庭廃棄物、食品廃棄物等）に対する理解を促進する介入を行うことにより、環境配慮意識および行動意図が強化されることを明らかにした。
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